(アムンディ・インデックスシリーズ)日本・高配当株

累進的な配当を続ける(減配せず、増配か配当維持を続ける)国内上場銘柄の中から、予想配当利回りの高い銘柄を厳選した日経累進高配当株指数(しっかりインカム)に連動を目指すファンドです。

※ 「NISA成長投資枠(特定非課税管理勘定)」対象ファンドは、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
日本初!日経が新たに公表を開始した「日経累進高配当株指数(しっかりインカム)」に連動、厳選した30銘柄で構成

(アムンディ・インデックスシリーズ)日本・高配当株は、日経累進高配当株指数(トータルリターン)に連動する投資成果を目標として運用を行います。
※1 2025年10月末時点。TOKYO PRO Marketを除く。
※2 上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。
※3 日経累進高配当株指数は、日本経済新聞社が開発した株価指数です。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。また、銘柄選定方法のすべてを網羅するものではありません。
日本株やオールカントリー・高配当株と比較して高い配当利回り水準

2025年10月末現在。予想配当利回りベース。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
米国株:S&P500、オールカントリー:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス、日本株:日経平均株価、オールカントリー高配当株:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス、日本高配当株:日経累進高配当株指数。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

期間:2010年6月30日~2025年10月31日、日次。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数、いずれもトータルリターン。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。

期間:2010年6月末~2025年10月末、月次。
出所:日本経済新聞社等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。日本高配当株は日経累進高配当株指数(トータルリターン)。配当金は前月末の評価額と当月末の予想配当利回りから簡便的に算出。(税金は考慮しておりません。)評価額は前述の配当を控除のうえ算出。実際のファンドの分配方針とは異なりますのでご注意ください。2025年10月末現在の投資金額の評価額ならびに投資期間中の配当金合計は、1万円未満を切り捨てて表示。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。

出所:日本経済新聞社のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。配当利回りは日経予想ベース。 2025年10月末現在。
※上場廃止等の理由により構成銘柄が30銘柄を下回る場合があります。上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。比率は、四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の組入を示唆・保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
原則として毎年5、11月の各20日、休業日の場合は翌営業日に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配。

上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※ 「NISA成長投資枠(特定非課税管理勘定)」対象ファンドは、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
2026年1月28日
2025年12月26日
2025年11月21日
欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10※2にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。
当資料で使用した指数の権利について
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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