（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株
「Nifty50指数」（配当込み、円換算ベース）への連動を目指してインドの主要約50銘柄に投資し、経済大国へと進化するインド市場のダイナミズムをとらえます。
主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50指数（配当込み、円換算ベース）の値動きに連動を目指すファンドです。
＼60秒でわかる『インド株』／
販売会社
※ 「NISA成長投資枠（特定非課税管理勘定）」対象ファンドは、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
ファンドの特徴
業界平均を下回る低コストで投資
出所：各社ホームページの情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※2025年10月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）および上場証券投資信託（ETF）等のうちインド株を主要投資対象とする19ファンドの平均値（当ファンドを除く）。
中長期での経済成長が期待されるインド
パフォーマンスは堅調に推移
約14億人の人口を背景に成長が期待されるインドの株式市場は、2014年3月時点と比べて約4.5倍に拡大しています。
期間：2014年3月末～2025年10月末、月次。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。
インド株はNifty50指数（配当込み、円換算ベース）。インドルピーベースの月末より１日前のデータ（トータルリターン）を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、実際のファンドの運用成果ではありません。
投資シミュレーション
期間：2020年10月末～2025年10月末（積立投資は2020年10月末～2025年9月末）、月次。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。
インド株はNifty50指数（配当込み、インドルピーベースの月末より1日前のデータ（トータルリターン）を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算）。2025年10月現在の積立投資の評価額は、1万円未満を切り捨てて表示。使用した指数の権利についてはページ末尾をご参照ください。
上記は過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。シミュレーションによるパフォーマンスはあくまで理解を深めていただくための参考として例示したものであり、実際のファンドの運用成果ではありません。
当ファンドの組入上位10銘柄（純資産総額比）
（2025年10月末現在）
上記は、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。上記数値は過去の実績であり、将来の運⽤成果等を⽰唆または保証するものではありません。
販売会社
※ 「NISA成長投資枠（特定非課税管理勘定）」対象ファンドは、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
新着・関連情報
2026年1月28日
2025年12月26日
2025年11月21日
アムンディについて
欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10※2にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。
※1 2025年12月末現在。運用資産額は約2兆3,800億ユーロ、1ユーロ＝184.33円で換算。
※2 出所：インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社（2025年6月版、2024年12月末の運用資産額）に基づく
※3 主要な運用拠点：パリ、ロンドン、ダブリン、ミラノ、東京およびサンアントニオ（ビクトリー・キャピタルとの戦略的パートナーシップを通じて）
※2 出所：インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社（2025年6月版、2024年12月末の運用資産額）に基づく
※3 主要な運用拠点：パリ、ロンドン、ダブリン、ミラノ、東京およびサンアントニオ（ビクトリー・キャピタルとの戦略的パートナーシップを通じて）
当資料で使用した指数の権利について
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- 当資料中に引用した各インデックス（指数）の詳細は、アムンディ・インデックスシリーズのファンドで使用している指数とその権利についてをご覧ください。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社（「当社」）が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。