アムンディ・みらい定期便® 最新情報・レポート

3月、主要株式市場は全面安となりました。米国およびイスラエルがイランに対して軍事攻撃を開始したことを受け、イランがホルムズ海峡を事実上封鎖したことで原油価格が急騰し、インフレ懸念が再燃しました。これにともない世界的に景気減速懸念が広がりました。さらに、トランプ米大統領とイラン側の主張が対立し、停戦交渉の先行き不透明感が広がりました。紛争の短期的な終結への期待が薄れたことも重なり、主要株式市場ではリスク回避の姿勢が鮮明となりました。債券市場では、原油価格上昇を受け、インフレ圧力が高まり金利が上昇（債券価格は下落）したことから、総じて下落となりました。

足元の市場環境を踏まえ、ポートフォリオではディフェンシブな姿勢を維持しています。多くの株式市場が過去最高値圏の水準で推移し、不透明感が引き続き高い状況であることから、特に株式先物によるヘッジを高位としています。当月、地政学的イベントによりボラティリティ（価格変動性）が高まり、リターンが抑制される中、情報技術や金融、素材などの株式の個別銘柄のポジションが主なマイナス要因となりました。金利上昇を受けて、債券は総じてマイナス寄与となりました。一方、グローバル株式市場でリスク回避のセンチメントが強まった中、株式先物によるヘッジが重要な保護機能を果たし、マイナスの一部をカバーしました。これらのヘッジは、株式市場のボラティリティの影響を抑制するだけでなく、エクイティリンク債のポジションの組入れにともなう株式エクスポージャーに対応するうえでも重視しています。

地政学的リスクの高まりや変化する貿易政策、FRB（米連邦準備理事会）が利下げに慎重である状況などが重なって、世界の市場はこの数ヵ月にわたり、より複雑でボラティリティの高い相場環境となりました。また、当月の相場では、市場は一様に推移するわけではなく、過熱感があり割高となった銘柄や市場セグメントには慎重になるべきことが改めて示されたと考えます。一方、マクロ経済全体では、企業収益は底堅さを示しており、当ファンドでは慎重ながら引き続き前向きにみています。分散したインカム重視の投資の構造的な有効性は揺らいでおらず、引き続き当ファンドでは、変化する市場環境の中で、魅力的なインカムを資本成長とともに獲得するという成果を得ることに注力して参ります。

資産を使いたいけど減らしたくないというお客さまのニーズにお応えするために、使う楽しみがみらいに長く続くように設計された毎月分配型バランスファンドです。

みらい定期便^®の最新のパフォーマンスなどのファンドの基本情報や最新の運用状況は下記よりご覧いただけます。

世界のあらゆる資産に幅広く分散投資を行ううえ、機動的にその資産配分を変更するため、特定の資産の値動きに大きな影響を受ける可能性は低いと考えますが、世界中で多くのリスク性資産が値下がりするような局面においては、基準価額が大きく変動する可能性はあります。また、みらい定期便^®は為替ヘッジを行わないため、円高は基準価額の下落要因となります。

みらい定期便^®では、為替ヘッジコストを負担し続けるよりも、為替変動リスクを許容しながら、好水準のインカムを持続的に受け取ることが人生100年時代の長期投資の目的に合致すると考え、為替ヘッジを行っていません。

いいえ、信託財産留保額はかかりません。

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目標分配額とは、当該月以降の半年間の分配金の目標額のことを指します。毎年1月、7月に向こう半年間の目標分配額を発表します。 目標分配額は6ヵ月間変わらないため、計画的な分配金の受け取りが期待できる仕組みとなっています。

みらい定期便^®の目標分配額は下記よりご覧いただけます。
※分配金の支払いは保証されているものではありません。

はい、当ファンドは、設定来、目標分配額どおりに分配金の支払いが行われています。設定来の目標分配額の推移については下記よりご覧いただけます。

ファンドの実質的な運用はビクトリー・キャピタル・マネジメント・インク^※が行います。
※アムンディ・アセットマネジメント・US・インクは、2025年4月1日付でビクトリー・キャピタル・ホールディングス・インクの傘下に統合され、主要投資対象ファンドの投資顧問会社が変更になりました。なお、統合後においても主要投資対象ファンドの運用にかかる基本方針や体制、プロセス、手法に変更はありません。
 

出所：ビクトリー・キャピタル・マネジメント・インクの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。（2025年1月末現在）

世界中のあらゆる資産から好利回りかつ割安な資産を発掘し、機動的に幅広く分散投資を行うことで、持続的なインカムの確保と値上がり益の獲得を目指します。

株式や債券などの伝統的資産に加え、エクイティリンク債・イベントリンク債、資産担保証券など、インカムを生むさまざまな資産に投資し、投資環境に合わせて資産配分を機動的に変更しています。

いいえ。資産配分の変更は、固定されたタイミングではありません。その時の投資環境に応じて資産配分や比率を随時見直します。

みらい定期便^Ⓡの最新の運用状況は月次レポートよりご覧いただけます。

みらい定期便^®の利回り水準は月次レポートよりご覧いただけます。

MLP（エムエルピー）とはエネルギー輸送・貯蔵施設等に投資する共同投資事業形態等が発行する相対的に高配当の株式です。
REIT（リート）とは不動産等に投資を行い、賃貸収入や売却益を分配する不動産投資信託です。
BDC（ビーディーシー）とは主に未上場企業等へ投融資を行う投資法人です。

償還や利率の条件等が、特定の株式や株式指数等に連動することにより、一般的に好水準の利回りが期待される証券です。

商業用不動産担保ローンや住宅ローン、自動車ローン、リース、クレジットカード等に関する貸付金銭債権等の資産を裏付けとして発行される証券の総称です。

 相対的に利回りが高い一方、暴風雨、大地震等特定の自然災害発生時に償還元本が減少する仕組みの証券です。

一定の条件で株式に転換できる権利のついた社債のことです。

債券と株式の両方の性質を備えた証券のことです。弁済順位が普通社債や劣後債より劣後する分、利回りが高い性質があります。

デリバティブとは、株式、債券、為替などの原資産の値動きに連動する派生商品です。みらい定期便^®では、機動的なリスクの低減やアロケーション変更のために、主に、株価指数や国債の先物取引を活用します。

販売会社一覧をご確認ください。

はい、みらい定期便^®は、「R＆I ファンド⼤賞 2025」にて優秀ファンド賞を受賞するなど、外部評価機関から運用実績について評価をいただいています。詳しくは、下記資料をご覧ください。