アムンディ・サステナブル・インカム・ファンド(愛称:みらい定期便®

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お知らせ

当ファンドのお知らせ
マーケットレポート

人生100年時代
ますますこれからの時間が
長くなっています。

  • 日本の100歳以上の人口推移

    100歳以上の人口は今後も増加し、
    2050年には50万人を突破している見込みです。

    図 図 図 図 図 図

  • 日本の平均寿命推移

    2050年には女性の平均寿命は90歳を超える
    見通しです。

    図 図 図 図 図 図

出所:厚生労働省「令和2年簡易生命表」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(平成29年推計)」の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成

運用しながら
資産寿命を延ばすことを
考えてみましょう。

  • 老後の毎月の収支計画

    図 図 図 図 図

    年金などの収入では足りない月や
    特別な出費があるときは、
    預貯金の取り崩し等何かの補完が必要です。

  • 資産寿命を延ばす

    図 図 図 図 図 図

    貯蓄からの取り崩しを行う場合、運用する場合としない場合では、貯蓄が底をつくまでの期間に差が生まれる可能性があります。資産寿命を延ばすために、運用の重要性が高まる時代になっていると言えます。

    ※上記はイメージであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。

お金をこれからも「使いたい」、
でも
できれば「減らしたくない」を
実現するためには、
どのような
資産運用がよいのでしょうか。

毎月お金を受け取りつつ、
資産を増やすことも期待できる運用が
適していると考えます。

  • 投資資産の成長を目指しつつ、配当・利息等の
    範囲内から分配金を支払うことで
    持続的(サステナブル)な分配金の受け取りが
    期待できるファンド

    図 図

    上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。

アムンディ・サステナブル・インカム・ファンド
(愛称:みらい定期便®

使う楽しみが、みらいに長く続くように
設計されたファンドです

ファンドの特色

  • 特色1 人生100年時代を見据えた分配金の仕組み
特色1 人生100年時代を見据えた分配金の仕組み

    原則として、配当・利息等※1の範囲内で分配金をお支払い

    人生100年時代の資産運用の視点から、原則として配当・利息等の範囲内で分配金をお支払いします。また、目標分配額を設けており、計画的な分配金の受け取りが期待できる仕組みとなっています。

    図 図 図

    上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。

    • ※1 主要投資対象ファンドを通じて実質的に投資する株式や債券等から得られる配当・利息等。
    • ※2 主要投資対象ファンドを通じて実質的に投資する株式や債券等。それら資産の値動きにより、投資資産全体の価値は変動します。

    さらに!

    半年ごとに目標分配額※3を発表

    目標分配額とは、当該月以降の半年間の分配金の目標額のことです。毎年1月、7月に向こう半年間の目標分配額を発表します。 目標分配額は6ヵ月間変わらないため、計画的な分配金の受け取りが期待できる仕組みです。

    図 図

    上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。

    • ※3 目標分配額は分配方針に基づき、アムンディ・ジャパン株式会社が決定します。ただし、実際の分配額は毎月の決算日に決定されるため、目標分配額とは異なる場合があります。また、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。

    (注)「みらい定期便®」(以下「ファンド」ということがあります。)は、主としてAmundi Funds パイオニア・インカム・オポチュニティーズ(米ドル建、ルクセンブルク籍)(以下「主要投資対象ファンド」といいます。)に投資します。 ファンドは、主要投資対象ファンドからの配当・利息等の収益に基づく分配があった場合、ファンドの基準価額が下落していても分配金を支払うことを原則とするため、分配金の一部が投資資産の一部払い戻しに相当する場合があります。

  • 特色2 インカム資産×割安×機動的に幅広く分散 特色2 インカム資産×割安×機動的に幅広く分散

    世界中のあらゆる資産から好利回りかつ割安な資産を発掘しています。インカムを生むさまざまな資産に投資し、資産配分を機動的に変更することで、主要投資対象ファンドのポートフォリオ利回りは、相対的に高い水準となっています。

    図 図

    ※主要投資対象ファンドのポートフォリオ利回り(費用控除前)は、組入資産の配当・利息等に基づきアムンディ・アセットマネジメント・US・インクが独自に算出したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    使用した指数とその権利についてはページ末尾をご参照ください。

    図 図

    *実際の組入には上記グラフの買いポジションに加え、株式先物等の売りポジションが含まれる場合があります。またその他には投資信託証券を含む場合があります。

    出所:アムンディ・アセットマネジメント・US・インクのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
    上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

    ◆資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンド基本情報

「みらい定期便®」の
運用戦略の実績

2011年に設定された、みらい定期便®の主要投資対象ファンドと同一の戦略で運用されている米国籍のファンド*の運用実績と資産配分の推移をご紹介します。
*パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド(米国籍)

中長期で堅調に推移

■<ご参考>「パイオニア・マルチアセット・
インカム・ファンド」(米国籍)
の設定来の運用実績(費用控除後、米ドル建)

図 図

基準価額と基準価額(税引前分配金再投資)はシェアクラスAのデータを使用し、2011年12月22日(設定日)を100として指数化。
米国消費者物価指数は2011年12月末を100として指数化。
純資産総額は同運用戦略の合計を使用。
期間:2011年12月22日(設定日)~2022年1月31日、日次。ただし、純資産総額の2011年12月末~2012年12月末は月次。また、米国消費者物価指数は月次。
出所:ブルームバーグのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

「パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド」(米国籍)は、ファンドの主要投資対象ファンドと運用戦略は同一ですが、分配額の決定方法、費用等が異なります。したがって、上記は「パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド」(米国籍)の過去の実績であり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではないことに十分ご注意ください。

販売会社

※50音順

ファンド基本情報
  • <使用した指数とその権利について>
  • 日本国債:ICE BofA Japan Government Index
  • 米国国債:ICE BofA ALL Maturity US Government Index(米ドルベース)
  • 日本株式:TOPIX
  • 世界高配当株式:MSCI ACWI 高配当インデックス(米ドルベース)
  • 日本リート:東証REIT指数
  • 米国リート:S&P米国リート(米ドルベース)
  • 米国ハイイールド債:ICE BofA US High Yield Constrained Index(米ドルベース)
  • ・ICEの各インデックスは、ICE Data Indices, LLC又はその関係会社(「ICE Data」)のサービスマーク/商標であり、各インデックスとともに、ファンドに関連して、ライセンシーによる使用のためにライセンスされています。ライセンシー、ファンドのいずれも、ICE Dataが後援、推薦、販売又は販売促進をするものではありません。ICE Dataは、有価証券全般への投資若しくは特にファンドへの投資、又はインデックスの全般的な株式市場のパフォーマンスを追跡する能力の妥当性について、一切保証を行いません。ICE Data及びその第三者サプライヤーは、明示又は黙示の一切の保証を行うものではなく、明示的に、インデックス、インデックス値及びインデックスに含まれるデータについて、商品性及び特定の目的への適合性の保証を否認します。如何なる場合においても、ICE Dataは、特別損害、懲罰的損害、直接損害、間接損害又は結果的損害(逸失利益を含みます。)の賠償責任を負わず、それらの損害の可能性を通知されていた場合であっても同様とします。
  • ・TOPIX(東証株価指数)とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • ・MSCI ACWI 高配当インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
  • ・S&P米国リートは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
  • ・当資料中に引用した各インデックス(指数)の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
  • ・当ウェブサイトは、アムンディ・ジャパン株式会社が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の特色・仕組みおよび運用状況等をお伝えすることを目的として、アムンディ・ジャパン株式会社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ウェブサイトは、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。
  • ・当ウェブサイトの作成にあたり、情報の正確性等について細心の注意を払っておりますが、その正確性、安全性を保証するものではありません。
  • ・ファンド等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。換金時(および償還時)の費用・税金等は考慮しておりません。
  • ・当ウェブサイトにおいて表明された将来見通し、意見および情報は作成時点のものであり、予告なしに変更される可能性があります。当ウェブサイト中のいかなる内容も、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
  • ・投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、お受取の上、詳細の内容は投資信託説明書(交付目論見書)で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。
  • ・投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
  • ・投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預金と異なり、購入金額を下回る場合があり、元本が保証されているものではありません。また、投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。
  •  Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
     当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。バランス型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド1,017本の中から選考されました。

運用状況及び今後の運用方針
(2022年3月末時点)

当ファンドの主要投資対象ファンド「Amundi Funds パイオニア・インカム・オポチュニティーズ」

(アムンディ・アセットマネジメント・US・インク)

運用状況

 3月は、相対的に割安で、魅力的な水準で取引されている高いインカムが期待できる資産クラスを引き続き追求しました。当月は、前月の資産配分をおおむね維持しました。一方、株式先物によるヘッジの比率を若干引き上げてポートフォリオのディフェンシブ性を高め、リスクを軽減しました。当月は、株式配分を含む様々な資産クラスのエクスポージャーと、金融やエネルギーなどの銘柄選定がプラス寄与しました。また、エネルギーセクター全体が良好だったことも、当ファンドのエネルギー関連のMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)のポジションに追い風となりました。債券については、高利回り債の銘柄選定が当月のパフォーマンスにプラス寄与しました。一方、米国株式市場が上昇したため、株式先物によるヘッジはマイナス寄与となりました。

今後の運用方針

 当ファンドの見通しは、2022年に入り、世界のGDP(国内総生産)成長率は米国のトレンドを上回って推移し、米国以外の地域でも経済成長は加速するというものでした。特に欧州では、新型コロナウイルスの感染拡大が沈静化しており、財政政策が強化された結果、成長が加速すると考えていました。しかし、エネルギー価格の高騰やサプライチェーンの混乱は、ウクライナ情勢によって一段と悪化しており、こうした状況下で、今後の方向性は見通しづらくなっています。今後インフレはより持続的となり、それにともなうコモディティショックが消費者に影響を与えるとみています。個人のバランスシートは比較的強固であるものの、食品やガスなどの商品全般の値上げは、多くの家計を圧迫しつつあります。当ファンドはグロース株よりもバリュー株を選好し、シクリカル(景気循環)セクターへのエクスポージャーの比率を高めすぎないよう選別的な姿勢を強める方針です。同様に金利環境の変化に対応するため、全体として幅広い分散投資を維持し、魅力ある水準のインカムを今後も提供出来るよう努めてまいります。

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