アムンディ・みらい定期便®
ファンド受賞履歴
お知らせ
人生100年時代
ますますこれからの時間が
長くなっています。
-
日本の100歳以上の人口推移
100歳以上の人口は今後も増加する見込みです。
-
日本の平均寿命推移
2050年には女性の平均寿命は90歳を超える
見通しです。
出所：国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（令和5年推計）」、厚生労働省 「Press Release」（令和4年9月16日）、厚生労働省「令和4年簡易生命表」の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
運用しながら
資産寿命を延ばすことを
考えてみましょう。
-
老後の毎月の収支計画
年金などの収入では足りない月や
特別な出費があるときは、
預貯金の取り崩し等何かの補完が必要です。 -
資産寿命を延ばす
「運用あり」と「運用なし」では、取り崩しにより貯蓄額が底をつくまでの期間に差が生まれます。資産の寿命を延ばすためには、運用の重要性が高まる時代になっていると言えます。
※上記はイメージであり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
お金をこれからも「使いたい」、
でも
できれば「減らしたくない」を
実現するためには、
どのような
資産運用がよいのでしょうか。
毎月お金を受け取りつつ、
資産を増やすことも期待できる運用が
適していると考えます。
-
投資資産の成長を目指しつつ、
配当・利息等の範囲内から分配金を支払うファンド
上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。
アムンディ・みらい定期便®
設計されたファンドです
ファンドの特色
-
原則として、配当・利息等※１の範囲内で分配金をお支払い
人生100年時代の資産運用の視点から、原則として配当・利息等の範囲内で分配金をお支払いします。また、目標分配額を設けており、計画的な分配金の受け取りが期待できる仕組みとなっています。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
- ※１ 主要投資対象ファンドを通じて実質的に投資する株式や債券等から得られる配当・利息等。
- ※２ 主要投資対象ファンドを通じて実質的に投資する株式や債券等。それら資産の値動きにより、投資資産全体の価値は変動します。
半年ごとに目標分配額※３を発表
目標分配額とは、当該月以降の半年間の分配金の目標額のことです。毎年1月、7月に向こう半年間の目標分配額を発表します。 目標分配額は6ヵ月間変わらないため、計画的な分配金の受け取りが期待できる仕組みです。
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
- ※3 目標分配額は分配方針に基づき、アムンディ・ジャパン株式会社が決定します。ただし、実際の分配額は毎月の決算日に決定されるため、目標分配額とは異なる場合があります。また、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
（注）「みらい定期便®」（以下「ファンド」ということがあります。）は、主としてAmundi Funds パイオニア・インカム・オポチュニティーズ（米ドル建、ルクセンブルク籍）（以下「主要投資対象ファンド」といいます。）に投資します。 ファンドは、主要投資対象ファンドからの配当・利息等の収益に基づく分配があった場合、ファンドの基準価額が下落していても分配金を支払うことを原則とするため、分配金の一部が投資資産の一部払い戻しに相当する場合があります。
◆資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
-
世界中のあらゆる資産から好利回りかつ割安な資産を発掘しています。インカムを生むさまざまな資産に投資し、資産配分を機動的に変更することで、主要投資対象ファンドのポートフォリオ利回りは、相対的に高い水準となっています。
※主要投資対象ファンドのポートフォリオ利回り（費用控除前）は、組入資産の配当・利息等に基づきアムンディ・アセットマネジメント・US・インクが独自に算出したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
使用した指数とその権利についてはページ下部をご参照ください。
＊実際の組入には上記グラフの買いポジションに加え、株式先物等の売りポジションが含まれる場合があります。またその他には投資信託証券を含む場合があります。
出所：アムンディ・アセットマネジメント・US・インクのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。◆資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
「みらい定期便®」の
運用戦略の実績
2011年に設定された、みらい定期便®の主要投資対象ファンドと同一の戦略で運用されている米国籍のファンド*の運用実績と資産配分の推移をご紹介します。
＊パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド（米国籍）
中長期で堅調に推移
■＜ご参考＞「パイオニア・マルチアセット・
インカム・ファンド」（米国籍）
の設定来の運用実績（費用控除後、米ドル建）
基準価額と基準価額（税引前分配金再投資）はシェアクラスAのデータを使用し、2011年12月22日（設定日）を100として指数化。
米国消費者物価指数は2011年12月末を100として指数化。
純資産総額は同運用戦略の合計を使用。
期間：2011年12月22日（設定日）～2023年7月31日、日次。ただし、純資産総額の2011年12月末～2012年12月末は月次。また、米国消費者物価指数は月次。
出所：ブルームバーグのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
「パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド」（米国籍）は、ファンドの主要投資対象ファンドと運用戦略は同一ですが、分配額の決定方法、費用等が異なります。したがって、上記は「パイオニア・マルチアセット・インカム・ファンド」（米国籍）の過去の実績であり、ファンドの将来の運用成果等を保証するものではないことに十分ご注意ください。
販売会社
※50音順
- ＜使用した指数とその権利について＞
- 米国国債：ICE BofA ALL Maturity US Government Index（米ドルベース）
- 世界高配当株式：MSCI世界高配当インデックス（米ドルベース）
- 米国リート：S&P米国リート（米ドルベース）
- 米国ハイイールド債：ICE BofA US High Yield Constrained Index（米ドルベース）
- ・ICEの各インデックスは、ICE Data Indices, LLC又はその関係会社（「ICE Data」）のサービスマーク／商標であり、各インデックスとともに、ファンドに関連して、ライセンシーによる使用のためにライセンスされています。ライセンシー、ファンドのいずれも、ICE Dataが後援、推薦、販売又は販売促進をするものではありません。ICE Dataは、有価証券全般への投資若しくは特にファンドへの投資、又はインデックスの全般的な株式市場のパフォーマンスを追跡する能力の妥当性について、一切保証を行いません。ICE Data及びその第三者サプライヤーは、明示又は黙示の一切の保証を行うものではなく、明示的に、インデックス、インデックス値及びインデックスに含まれるデータについて、商品性及び特定の目的への適合性の保証を否認します。如何なる場合においても、ICE Dataは、特別損害、懲罰的損害、直接損害、間接損害又は結果的損害（逸失利益を含みます。）の賠償責任を負わず、それらの損害の可能性を通知されていた場合であっても同様とします。
- ・TOPIX（東証株価指数）とは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社(以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
- ・MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
- ・S&P米国リートは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
- ・当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- ＜ご留意事項＞
- ・当資料は、アムンディ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- ・投資信託は、値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
- ・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- ・当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
- ・当資料に記載されている運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。
- ・当資料に記載されている内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
- ・投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
- ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- ・お申込みにあたっては、販売 会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ＆Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
- リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードは、「Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」（リスク調整後リターン）を用い、評価期間3 年、5 年、10 年でファンドを評価いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにリフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、https://www.lipperfundawards.com （英語）をご覧ください。Refinitiv Lipper は、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。
- Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年に各部門において総合的に優秀であるとモーニングスター※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。バランス型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド1,017本の中から選考されました。
※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。
運用状況及び今後の運用方針
（2023年10月末時点）
当ファンドの主要投資対象ファンド「Amundi Funds パイオニア・インカム・オポチュニティーズ」
（アムンディ・アセットマネジメント・US・インク）
運用状況
当月は、短期国債の一部を米国政府系機関のモーゲージ担保債に再配分しました。これらの政府系機関のモーゲージ担保債は信用面で大きなリスクをともわないため、重大なリスクを追加することなく利回りを向上させる好機となります。当ファンドは、引き続き慎重な姿勢を維持しており、世界経済の減速リスクが高まるなか、米国債への配分や株式先物によるヘッジへの配分は、引き続き重要と考えているため保有を継続しています。
株式市場が軟調であったため、当月のパフォーマンスに最も寄与したのは株式先物によるヘッジとキャッシュ・ポジションでした。その他、国債、イベントリンク債（保険リンク証券）、資産担保証券など、債券セクター全体に分散された資産クラスもパフォーマンスに寄与しました。パフォーマンスを最も押し下げたのは、ヘルスケアや金融セクターへの投資を始めとする株式の銘柄選択でした。
今後の運用方針
景気後退のリスク、インフレ、金利の方向性が市場の動向を左右し、マクロ環境は厳しさを増しています。欧州では経済減速を示すデータが顕著になっており、PMI（購買担当者景気指数）は悪化し、景気の縮小を示す水準で推移しています。さらに、米国のデータはややまちまちではあるものの、金利上昇による悪影響が表面化する兆しがみられつつあります。全体として、株式市場はリスクが高まっていると考えられます。バリュエーションは割高となり、金融当局の支援は大幅に低下し、各国政府が提供できる財政刺激策はすでに限界に達しているとみられます。こうした状況を踏まえ、幅広い地域と資産クラスに投資する当ファンドは、魅力的なインカムを獲得する機会を引き続き柔軟に活用していきます。