アムンディ・次世代医療テクノロジー® ・ファンド(愛称:みらいメディカル®)
高齢化の進展
先進国を中心に高齢化が進み、2040年には先進国の4人に1人が65歳以上になることが予測されており、1人当たりの医療費も増加傾向にあります。
期間:1950年~2050年、5年ごと。2025年以降は予測値。
*先進国は国際連合の定義によります。
*日本の65歳以上の医療費については、年齢階級別国民医療費(総数)の構成割合に基づきます。
出所:国際連合「World Population Prospects 2024」、厚生労働省「令和5(2023)年度国民医療費の概況」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
広がる医療の幅
社会構造の変化とテクノロジーの飛躍的な進化により、医療がこれまでの「画一的治療」から「トータルケアとテーラーメイド」へ広がる中で、医療・健康関連市場の拡大が見込まれています。
AI(人工知能)などのデジタル化の進展やビッグデータの活用により、次々に画期的な医療技術や医療機器・サービスが創出され、その市場規模は今後も拡大していくことが期待されています。みらいメディカルⓇは、医療テクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行います。
~テクノロジーの進化をもとに発展する今後の医療革新に注目~
次世代医療機器
手術支援ロボットによる手術は、従来の開腹手術と比較して体に負担が少なく、合併症のリスク軽減、早期社会復帰など術後の生活の質の向上が期待されるなど、様々なメリットがあります。
ゲノム
次世代シーケンサー(遺伝子配列解析装置)の登場により、遺伝子解析にかかるコストは2001年から約20年で約18万分の1に低下、期間は2003年に3~4か月かかったものが2015年には5〜6日まで劇的に短縮しました。これにより遺伝子解析情報に基づく検査や治療が可能になりました。
免疫療法
がんの新たな治療法として「免疫療法」が近年注目されています。免疫療法とは、免疫本来の力を回復させる治療法で、臨床での研究で効果が明らかにされている免疫療法としては、がん細胞が免疫にブレーキをかける仕組みに働きかける免疫チェックポイント阻害剤などがあります。
再生医療
再生医療とは、病気や怪我などによって失われてしまった機能を回復させることを目的とした治療法です。iPS細胞は再生医療や、病気の原因を解明し、新しい薬の開発などに活用できると考えられています。
遠隔診断・治療
現在、医療現場ではテレビ電話などを用いて診療を行う遠隔診療やカルテの自動入力や画像診断などにAIを積極的に利用する「AI病院」の実現に向けて医療のデジタル化が急速に進んでいます。これに伴うメリットは幅広く、世界のデジタルヘルス市場は収益の増加が予想されています。
※上記医療テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する医療等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
*1株当たりの利益
期間:2010年4月末~2026年1月末、月次。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて換算。合成指数は月次リバランス。
期間:2013年~2027年、年次。2025年までは各年末時点、2026年、2027年は2026年1月末時点における予想値を基に、各指数の時価総額加 重平均により算出。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
使用した指数は、いずれもファンドのベンチマークではありません。
使用した指数およびその権利についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご覧ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、ファンドの運用実績ではありません。またファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
テルモ(日本)
世界160以上の国と地域で事業展開する医療機器メーカー
1921年に北里柴三郎をはじめとする医師らが発起人となって設立した医療機器メーカー。カテーテル治療、心臓外科手術、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い医療製品・サービスを提供。
ストライカー(アメリカ)
世界有数の医療テクノロジー企業
1941年、整形外科医をしていたホーマー・ストライカーにより設立。手術関連機器・システムに加え、人工股関節や人工ひざ関節、骨接合材料、脊柱疾患の外科的治療用インプラント、脳血管内治療機器など幅広い領域で事業を展開。
ボストン・サイエンティフィック(アメリカ)
世界最大級の医療機器メーカー
1979年に米国で創業、患者の負担を軽減する低侵襲性の外科的治療機器などを幅広い領域に展開。心血管や末梢血管疾患領域のほか、不整脈・心不全治療領域、消化器・呼吸器・泌尿器・神経疾患領域などをカバー。
出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※上記テクノロジーや恩恵は一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
※上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を保証するものではありません。
(CPRアセットマネジメント)
2026年5月末現在
5月のグローバル株式市場は続伸して高値を更新しました。米国景気が底堅く推移し、米国とイランの停戦交渉も進展するなか、セクター別では半導体を中心とした情報技術が株価上昇をけん引しました。しかし、それ以外のセクターの上昇は緩やかで、エネルギーや公益事業など、小幅ながら下落するセクターもありました。インフレ傾向が収まらず長期金利が大きく上昇したことが公益事業に逆風となりました。
為替市場では、4月末から5月初めにかけての日本政府・日銀の介入の動きから1米ドル156円台まで円高となりましたが長続きせず、中旬以降は米国の年内追加利下げの可能性がなくなったとの観測から、再び160円近くまで円安・米ドル高が進みました。
ヘルスケアセクターは全体としてみれば緩やかな上昇傾向をたどりましたが、医療テクノロジー関連銘柄は4月下旬からの調整局面が5月半ばまで続く厳しい環境でした。その後反発して下旬には月初の水準を一時回復したものの、月末にかけて再び調整し、月間の騰落率はマイナスとなりました。
月間を通じてマイナス寄与が大きかったのは外科手術関連で、手術支援ロボットのインテュイティブサージカルが製品リコールを発表したことが嫌気されて下落しました。
非侵襲的治療機器では、補聴器などを手掛けるソノバ・ホールディングが新製品投入期待で反発したものの、アルコンやHOYAの下落によるマイナス寄与の影響が大きくなりました。アルコンは眼内レンズの競争激化や、イランの紛争に起因するサプライチェーンの問題が足かせとなり、HOYAもレンズ材料の供給懸念などで反落しました。
整形外科関連では、サイバー攻撃の影響による失望的な決算を4月末に発表したストライカーの株価下落が5月前半まで続いたことが重荷となりました。当ファンドの組入比率が最大の心血管/神経関連は、全体としての寄与は限定的ながら、銘柄によるばらつきが目立ちました。ボストン・サイエンティフィックは心房細動患者向け心臓インプラント機器の単独施術件数が減少していることを報告し、これを受けて同社の業績見通しに対する投資家の信認が低下しました。株価は5月27日に12%下落し、ファンドにおける組入比率も高かったために、当ファンドの今月最大のマイナス寄与となりました。これを埋め合わせたのはリバノバ、ランセウス・ホールディングス、テルモなど、中小型株の好決算による株価上昇で、リバノバは閉塞性睡眠時無呼吸治療用の新製品の承認、ランセウス・ホールディングスにおいては買収観測も追い風となりました。
診断機器では、粉ミルクの安全性をめぐる係争や栄養食品部門の不振でアボットラボラトリーズのマイナス寄与が大きくなりました。
一方、糖尿病/血液関連はデクスコムの決算が予想を上回り、持続グルコースモニタリングの新製品の発表も好感されたことで大きく反発してプラスに寄与しました。画像診断も4月の下落から反発し、消耗品関連ではオリンパスが過去の悪材料の影響の一巡を示す決算を発表してプラスに寄与しました。
ポートフォリオでは、インテュイティブサージカルの製品リコールの影響は一時的と判断して同社を買い増ししました。
株式市場では成長株を選好する投資資金がAI(人工知能)関連銘柄に流入する一方で、医療テクノロジー関連では一部の銘柄の成長性に陰りがみられたことが全体のバリュエーション低下につながりました。しかし、当ファンドではこうした要因のかなりの部分は一時的なものであり、医療テクノロジー関連銘柄の構造的な成長見通しには変わりがないと考えています。需要サイドでは、手術や処置件数は着実に増加しており、高齢化や、入院よりも外来治療を可能にする低侵襲性治療、在宅治療のプラットフォームの拡大といった傾向が長期的に医療テクノロジーに追い風との見方は変わっていません。
出所:国際連合
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、アムンディも積極的に取り組むべきものと考えています。
次世代医療テクノロジー®、みらいメディカル®、M E D I T E C H ®およびメディテック®はアムンディ・ジャパンの登録商標です。
<当資料で使用した指数について>
当資料では、特に記載の無い限り以下の指数を使用しております。
医療テクノロジー関連株式(合成指数):MSCIワールド・ヘルスケア機器サービス・インデックス、MSCI World Biotechnology GICS Level 3 Index、MSCI World Life Sciences Tools & Services Indexを時価総額で加重平均して算出。
ヘルスケア株式:MSCIワールド・ヘルスケア・インデックス、医薬品株式:MSCI World Pharmaceuticals GICS Level 3 Index、世界株式:MSCIワールド・インデックス
MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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