アムンディ・次世代医療テクノロジー® ・ファンド(愛称:みらいメディカル®)
高齢化の進展
先進国を中心に高齢化が進み、2040年には先進国の4人に1人が65歳以上になることが予測されており、1人当たりの医療費も年々増加しています。
出所:国際連合「World Population Prospects 2024」、厚生労働省「令和4(2022)年度国民医療費の概況」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
広がる医療の幅
社会構造の変化とテクノロジーの飛躍的な進化により、医療がこれまでの「画一的治療」から「トータルケアとテーラーメイド」へ広がる中で、医療・健康関連市場は拡大が見込まれています。
AI(人工知能)などのデジタル化の進展やビッグデータの活用により、次々に画期的な医療技術や医療機器・サービスが創出され、その市場規模は今後も拡大していくことが期待されています。みらいメディカルⓇは、医療テクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行います。
~テクノロジーの進化をもとに発展する今後の医療革新に注目~
次世代医療機器
手術支援ロボットによる手術は、従来の開腹手術と比較して体に負担が少なく、合併症のリスク軽減、早期社会復帰など術後の生活の質の向上が期待されるなど、様々なメリットがあります。
ゲノム
次世代シーケンサー(遺伝子配列解析装置)の登場により、遺伝子解析にかかるコストは2001年から約20年で約18万分の1に低下、期間は2003年に3~4か月かかったものが2015年には5〜6日まで劇的に短縮しました。これにより遺伝子解析情報に基づく検査や治療が可能になりました。
免疫療法
がんの新たな治療法として「免疫療法」が近年注目されています。免疫療法とは、免疫本来の力を回復させる治療法で、臨床での研究で効果が明らかにされている免疫療法としては、がん細胞が免疫にブレーキをかける仕組みに働きかける免疫チェックポイント阻害剤などがあります。
再生医療
再生医療とは、病気や怪我によって失われてしまった機能を回復させることを目的とした治療法で、iPS細胞の活用などが期待されています。技術革新が再生医療の実用化を加速させ、再生医療の市場規模は急速に拡大していくと見込まれています。
遠隔診断・治療
現在、医療現場ではテレビ電話などを用いて診療を行う遠隔診療やカルテの自動入力や画像診断などにAIを積極的に利用する「AI病院」の実現に向けて医療のデジタル化が急速に進んでいます。これに伴うメリットは幅広く、世界のデジタル医療市場は引き続き拡大すると見込まれています。
※上記医療テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する医療等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
*1株当たりの利益
期間:2010年4月末~2025年1月末、月次。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて換算。合成 指数は月次リバランス。
期間:2013年~2026年、年次。2024年までは各年末時点、2025年、2026年は2025年1月末時点における予想値を基に、各指数の時価総額加重平均により算出。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
使用した指数は、いずれもファンドのベンチマークではありません。
使用した指数およびその権利についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご覧ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、ファンドの運用実績ではありません。またファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
下記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。
テルモ(日本)
世界160以上の国と地域で事業展開する医療機器メーカー
1921年に北里柴三郎をはじめとする医師らが発起人となって設立した医療機器メーカー。カテーテル治療、心臓外科手術、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い医療製品・サービスを提供。
ストライカー(アメリカ)
世界有数の医療テクノロジー企業
1941年、整形外科医をしていたホーマー・ストライカーにより設立。手術関連機器・システムに加え、人工股関節や人工ひざ関節、骨接合材料、脊柱疾患の外科的治療用インプラント、脳血管内治療機器など幅広い領域で事業を展開。
ボストン・サイエンティフィック(アメリカ)
世界最大級の医療機器メーカー
1979年に米国で創業、患者の負担を軽減する低侵襲性の外科的治療機器などを幅広い領域に展開。心血管や末梢血管疾患領域のほか、不整脈・心不全治療領域、消化器・呼吸器・泌尿器・神経疾患領域などをカバー。
出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※上記テクノロジーや恩恵は一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
※上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。
(CPRアセットマネジメント)
2025年4月末現在
4月のグローバル株式市場は上旬に3営業日で10%を超す急落を記録したあと反発に転じ、ほぼ月初の水準付近まで戻して月末を迎えました。月初に発表された米国の関税政策は、全品目対象の10%の共通関税に加えて対米貿易黒字に応じた高率の相互関税が上乗せされる野心的なものとなりました。これに反発した中国が報復関税を決定し、欧州も対抗策の導入を諮る動きとなったことから、世界的に景気への悪影響は避けられないとの見方が強まり、株式だけでなくクレジット市場にも混乱が広がる状況となりました。その後、一部の国・地域の相互関税を90日間停止すると発表し、この間に米国との交渉が進む期待から株式は反発に転じました。月初の下落が小さかった生活必需品や公益事業などは前月末の水準を上回り、一時大きく下落した情報技術、一般消費財・サービス、金融、素材なども月初の水準を回復したり、下げ幅を縮めたりして月末を迎えました。しかし、エネルギーは原油需給悪化で低迷が続きました。(以上、現地通貨ベース)
為替市場では、米国の政策の不確実性や中央銀行である米連邦準備銀行の独立性への政府介入懸念などから米ドル安となりました。
ヘルスケアセクターの中でも薬品銘柄は月前半の調整が大きかったものの、医療テクノロジー関連銘柄の調整幅は比較的抑制されており、当ファンドのポートフォリオ全体としてみれば、現地通貨ベースで前月末の水準近くまで戻して月末を迎えました。しかしながら円ベースの基準価額は円高・米ドル安の影響を受けて4%近く下落しました。
ポートフォリオでは、外科手術関連と心血管/神経関連が比較的堅調に推移し、現地通貨ベースで前月末の水準を上回りました。外科手術関連ではインテュイティブサージカルが好業績を発表しました。ロボット支援手術の世界的な普及を反映して、同社システムを用いた手術件数は全世界で前年比約17%増加しました。システム導入件数も累計で1万を超し、病院におけるロボット手術プラットフォームの市場浸透と採用が継続していることを示しています。心血管/神経分野では、ボストン・サイエンティフィック、ペナンブラ、エドワーズライフサイエンスなどが優れた業績発表から恩恵を受けました。整形外科関連、糖尿病関連の組入銘柄の動きは限定的でしたが、3月に全売却したバクスターインタナショナルが大きく下落して割安感が改善したため、再び投資しました。一方、4月のマイナス寄与銘柄の多くは、輸出入を通じて関税が逆風となることが懸念されました。心血管/神経分野のメリット・メディカル・システムズは関税の影響を見込んだ慎重な業績見通しを明らかにし、株価も低位で推移しました。画像診断関連も関税の悪影響が大きく、年度業績見通しを15%下方修正したGEヘルスケア・テクノロジーズが大きく下落し、同業のシーメンス・ヘルシニアーズも下落してマイナス寄与となりました。しかし、これら2銘柄の下落局面で、ポートフォリオでは買い増しを行い、交流電場治療機器などを手掛けるノボキュアにも新規投資しました。消耗品関連ではベクトン・ディッキンソンが生化学機器事業の低迷で失望的な決算となり、関税の影響も織り込んで見通しを引き下げたためにマイナス寄与となりました。非侵襲的治療機器では、エシロールルックスオティカやアルコンなどがマイナスに寄与しました。診断機器では関税の影響を織り込んで業績見通しを下方修正したサーモフィッシャーサイエンティフィックが下落し、買収期待が後退したゲレシェイマーも急落しました。
ポートフォリオでは同社を全売却し、診断機器全体として比率が低下しました。
マクロ経済の不確実性と関税に対する懸念が市場を揺るがし、医療テクノロジー関連銘柄にも影響を受ける企業があるものの、全体としては管理可能であり、医療テクノロジーを支えるいくつかの中長期的なトレンドを変えるものではないとみています。世界的な高齢化と慢性疾患の増加により、患者の予後を改善し、医療効率を高めるために不可欠で革新的な医療技術への需要は高まっています。さらに、人工知能と遠隔医療の進歩は、医療提供のあり方を大きく変え、医療テクノロジー分野における新たな成長機会を生み出しています。例えば、当ファンド組入比率第3位のアボット・ラボラトリーズは米国の大手電子カルテプロバイダーのエピック・システムズとの提携を発表しました。この提携は、医師や医療従事者がアボット社の連続血糖モニター機器のデータに簡単にアクセスできるようにすることを目的としています。この新たな統合によって糖尿病管理プロセスが合理化され、患者も医師とより密接に連携して糖尿病の管理に取り組むことが可能になります。アボット社は、将来このモデルを他の医療機器にも拡大し、患者ケアをさらに強化することを目指しています。
当ファンドは引き続き、医療テクノロジーの技術革新をリードする大型銘柄から、ニッチな分野で独自の強みを持つ中小型の成長銘柄まで、幅広い投資機会の成果を投資家の皆様に還元することを目指します。
出所:国際連合
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。アムンディもこの目標に賛同し、積極的に取り組むべきものと考えています。
次世代医療テクノロジー®、みらいメディカル®、M E D I T E C H ®およびメディテック®はアムンディ・ジャパンの登録商標です。
<当資料で使用した指数について>
当資料では、特に記載の無い限り以下の指数を使用しております。
医療テクノロジー関連株式(合成指数):MSCIワールド・ヘルスケア機器サービス・インデックス、MSCI World Biotechnology GICS Level 3 Index、MSCI World Life Sciences Tools & Services Indexを時価総額で加重平均して算出。
ヘルスケア株式:MSCIワールド・ヘルスケア・インデックス、医薬品株式:MSCI World Pharmaceuticals GICS Level 3 Index、世界株式:MSCIワールド・インデックス
MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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