アムンディ・次世代医療テクノロジー® ・ファンド(愛称:みらいメディカル®)
高齢化の進展
先進国を中心に高齢化が進み、2040年には先進国の4人に1人が65歳以上になることが予測されており、1人当たりの医療費も増加傾向にあります。
期間:1950年~2050年、5年ごと。2025年以降は予測値。
*先進国は国際連合の定義によります。
*日本の65歳以上の医療費については、年齢階級別国民医療費(総数)の構成割合に基づきます。
出所:国際連合「World Population Prospects 2024」、厚生労働省「令和5(2023)年度国民医療費の概況」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
広がる医療の幅
社会構造の変化とテクノロジーの飛躍的な進化により、医療がこれまでの「画一的治療」から「トータルケアとテーラーメイド」へ広がる中で、医療・健康関連市場の拡大が見込まれています。
AI(人工知能)などのデジタル化の進展やビッグデータの活用により、次々に画期的な医療技術や医療機器・サービスが創出され、その市場規模は今後も拡大していくことが期待されています。みらいメディカルⓇは、医療テクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行います。
~テクノロジーの進化をもとに発展する今後の医療革新に注目~
次世代医療機器
手術支援ロボットによる手術は、従来の開腹手術と比較して体に負担が少なく、合併症のリスク軽減、早期社会復帰など術後の生活の質の向上が期待されるなど、様々なメリットがあります。
ゲノム
次世代シーケンサー(遺伝子配列解析装置)の登場により、遺伝子解析にかかるコストは2001年から約20年で約18万分の1に低下、期間は2003年に3~4か月かかったものが2015年には5〜6日まで劇的に短縮しました。これにより遺伝子解析情報に基づく検査や治療が可能になりました。
免疫療法
がんの新たな治療法として「免疫療法」が近年注目されています。免疫療法とは、免疫本来の力を回復させる治療法で、臨床での研究で効果が明らかにされている免疫療法としては、がん細胞が免疫にブレーキをかける仕組みに働きかける免疫チェックポイント阻害剤などがあります。
再生医療
再生医療とは、病気や怪我などによって失われてしまった機能を回復させることを目的とした治療法です。iPS細胞は再生医療や、病気の原因を解明し、新しい薬の開発などに活用できると考えられています。
遠隔診断・治療
現在、医療現場ではテレビ電話などを用いて診療を行う遠隔診療やカルテの自動入力や画像診断などにAIを積極的に利用する「AI病院」の実現に向けて医療のデジタル化が急速に進んでいます。これに伴うメリットは幅広く、世界のデジタルヘルス市場は収益の増加が予想されています。
※上記医療テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する医療等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
*1株当たりの利益
期間:2010年4月末~2026年1月末、月次。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
米ドルベースの月末より1日前のデータ(トータルリターン)を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて換算。合成指数は月次リバランス。
期間:2013年~2027年、年次。2025年までは各年末時点、2026年、2027年は2026年1月末時点における予想値を基に、各指数の時価総額加 重平均により算出。
出所:アムンディ・ジャパン株式会社。
使用した指数は、いずれもファンドのベンチマークではありません。
使用した指数およびその権利についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご覧ください。
上記は過去のデータに基づくものであり、ファンドの運用実績ではありません。またファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
テルモ(日本)
世界160以上の国と地域で事業展開する医療機器メーカー
1921年に北里柴三郎をはじめとする医師らが発起人となって設立した医療機器メーカー。カテーテル治療、心臓外科手術、腹膜透析、輸血や細胞治療などに関する幅広い医療製品・サービスを提供。
ストライカー(アメリカ)
世界有数の医療テクノロジー企業
1941年、整形外科医をしていたホーマー・ストライカーにより設立。手術関連機器・システムに加え、人工股関節や人工ひざ関節、骨接合材料、脊柱疾患の外科的治療用インプラント、脳血管内治療機器など幅広い領域で事業を展開。
ボストン・サイエンティフィック(アメリカ)
世界最大級の医療機器メーカー
1979年に米国で創業、患者の負担を軽減する低侵襲性の外科的治療機器などを幅広い領域に展開。心血管や末梢血管疾患領域のほか、不整脈・心不全治療領域、消化器・呼吸器・泌尿器・神経疾患領域などをカバー。
出所:各社ホームページ等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
※上記テクノロジーや恩恵は一例であり、すべてを網羅するものではありません。写真はイメージです。
※上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また将来のファンドへの実質的な組入を保証するものではありません。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を保証するものではありません。
(CPRアセットマネジメント)
2026年4月末現在
4月のグローバル株式市場は、米国とイランの一時停戦が実現したことに加え、AI(人工知能)関連銘柄の好決算などを好感して大きく反発し、高値を更新して月末を迎えました。米国による停戦合意後にイスラエルがレバノンを攻撃するなど、親イラン派組織への対応や、イランの核開発や賠償に関する協議は難航しており、停戦の持続性は疑問視されています。また、ホルムズ海峡封鎖の継続による石油化学製品の供給不安など不確実性は多いものの、米トランプ大統領にとって政治的に不利益となる戦闘の再開は避けられるとの見方が強まりました。セクター別では情報技術が大きく反発し、コミュニケーション・サービスがこれに次ぐ上昇を示すなど、米国のAI関連の大型成長株がけん引するセクターが好パフォーマンスとなりました。一方、エネルギーは反落し、生活必需品、ヘルスケア、公益事業はほぼ横ばいにとどまりました。地域別では米国株が高値を更新しましたが、その他の先進国主要市場は2月末の水準までは戻しきれずに月末を迎えました。
米国のAI関連株の成長への信認は必ずしも米ドルへの信認とは結びつかず、為替市場では米ドルは対円でほぼ横ばいで推移しました。一方、ユーロは利上げ観測の台頭やハンガリーでEU(欧州連合)との協調を図る野党が政権を獲得したことなどから堅調に推移しました。また、4月末のロンドン市場では、政府・日銀の為替介入とみられる動きで急速な円高となりましたが、この動きは4月末の基準価額には反映されていません。
ヘルスケアおよび医療テクノロジー関連銘柄は、4月半ばまでは前月の急落からの反発となりましたが、投資資金の多くが流入したAI関連株と違い、反発の動きは限定的なものにとどまりました。その後は、中旬以降に発表された医療テクノロジー関連銘柄の決算や業績見通しも全体として失望的なものであったことから、月末にかけて月初の水準を下回りました。
下落率が大きかったのは糖尿病/血液関連、診断機器、画像診断などのセグメントで、組入比率の高い心血管/神経関連の下落も重い足かせとなりました。
糖尿病/血液関連ではインシュレットが20%を超す下落となりました。同社は売上げのほとんどをパッチ式のインスリンポンプに依存し、その利便性などから前年比30%前後の増収ペースを維持していますが、肥満治療薬の普及による糖尿病患者の長期的な減少や類似製品との競争激化観測、いくつかの製品リコールなどの影響から株価のバリュエーションが低下しました。
診断機器では組入比率の高いアボットラボラトリーズが10%近く下落しました。同社決算では、診断薬・機器の売上げが比較可能ベースで前年比2%未満にとどまり、栄養剤・食品部門は減収、糖尿病ケア部分も期待を下回るものとなりました。
医療機器などでは明るさもあったものの、今年度の業績見通しが引き下げられるなど、短期的な逆風を嫌気して株価は大きく下落しました。診断機器ではビオ・メリュ―の決算も失望的なものとなり、株価は20%を超す下落となりました。同社はこの冬のインフルエンザ流行が前年より弱かったことの影響を受けていますが、その他の臨床検査や品質管理向け検査機器でも需要が弱く、当ファンドでは組入れを大きく引き下げました。
画像診断では新規投資したGEヘルスケア・テクノロジーズの下落が重荷となりました。同社決算発表では売上げは好調ながら、半導体などの部品価格や物流価格などのインフレによるコスト上昇で今年度の業績予想が引き下げられ、株価は大きく下落しました。
心血管/神経関連では、組入比率の高いボストン・サイエンティフィックの決算は悪いものではなかったものの、やはり成長見通しが従来のレンジより下方修正さ れたことが重荷となりました。外科手術、整形外科、非侵襲的治療機器、消耗品関連なども中旬までの反発を月末にかけて失う展開でした。
ポートフォリオでは、画像診断でシーメンス・ヘルシニアーズを一部売却してGEヘルスケア・テクノロジーズに新規投資しました。その他のセグメントではアルコン、ビオ・メリュ―などを一部売却してエドワーズライフサイエンスとボストン・サイエンティフィックへの追加投資に充当しました。全体としては、診断機器の比率を下げ、心血管/神経関連の比率を引き上げました。
医療テクノロジー関連銘柄は、全体としては前年比二桁の増益ペースを継続しており、ファンダメンタルズ(基礎的条件)が大きく悪化したとはみていませんが、株価は年初から現地通貨ベースで15%前後の下落となっています。このバリュエーション調整の背景には、AI関連銘柄との相対的成長性に起因する資金フローの動きや、景気やインフレ耐性への懸念が強まったことがあると考えます。また、各企業は利益見通しの上方修正に慎重な姿勢を維持しており、その背景としては、米国の関税や医療コストをめぐる政策、地政学的リスクなどの不確実性のほか、新製品投入のサイクルに対するコロナ禍の「後遺症」もあると考えられます。ロックダウン(都市封鎖)中の研究開発や臨床試験の遅延によって、2025年から2026年にかけての新製品の発売や重要データの公表は例年より少なくなっており、新製品が成長再加速に寄与する時期が先送りされ、投資家の関心も薄れているようです。医療テクノロジー関連銘柄全体のバリュエーションは過去の平均を下回っていますが、その回復のためには、投資家が「企業の見通しの下方修正が最後になる」と確信し、次の決算シーズン以降、予想を上回る決算と通期見通しの引き上げが連鎖する局面に入る必要があると考えます。2027年には多くの新製品投入が控えていることがこの反転のきっかけとなり、これまでの活発な買収の寄与も支えになると当ファンドはみています。需要サイドでは、手術や処置件数は着実に増加しており、高齢化や、入院よりも外来治療を可能にする低侵襲性治療、在宅治療のプラットフォームの拡大といった傾向が長期的に医療テクノロジーに追い風との見方は変わっていません。
出所:国際連合
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、アムンディも積極的に取り組むべきものと考えています。
次世代医療テクノロジー®、みらいメディカル®、M E D I T E C H ®およびメディテック®はアムンディ・ジャパンの登録商標です。
<当資料で使用した指数について>
当資料では、特に記載の無い限り以下の指数を使用しております。
医療テクノロジー関連株式(合成指数):MSCIワールド・ヘルスケア機器サービス・インデックス、MSCI World Biotechnology GICS Level 3 Index、MSCI World Life Sciences Tools & Services Indexを時価総額で加重平均して算出。
ヘルスケア株式:MSCIワールド・ヘルスケア・インデックス、医薬品株式:MSCI World Pharmaceuticals GICS Level 3 Index、世界株式:MSCIワールド・インデックス
MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。 ・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 ・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。 ・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。 ・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。 ・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。 ・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。 ・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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