アムンディ・インド・オールキャップ割安成長株ファンド

国際舞台で存在感を増すインドは、2029年には世界第3位の経済大国となることが予想されています。急速な経済発展に伴う所得の増加は巨大な消費市場を創出し、世界経済に大きな影響を及ぼす存在へと成長しました。『アムンディ・インド・オールキャップ割安成長株ファンド』は、「オールキャップ」×「割安成長株」として大型株のみならず中小型株の成長力を取り込みながら、あらゆる業種の中から真に優れた企業を割安な水準で発掘し、そのポテンシャルを投資機会として提供するファンドです。

期間：2000年～2029年、年次（2025年以降予想）。 財政年度ベースのデータ。2024-25年度（2024年4月から）は、2024年として表示。 
出所： 国際通貨基金（IMF）「世界経済見通し2025年10月版」を基にアムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。

経済大国インド、３つのポイント

所得水準の向上に伴う中間所得層の増加により、さらなる消費の伸びが期待されています。
先進国と比較すると、インドでは衣食住関連の消費支出が50％以上と高い水準にありますが、経済の成長ステージの変化に伴い消費が多様化することで、新たな成長産業を牽引している中小型企業への恩恵も期待されます。

※1：インドの所得層別世帯数の区分：家計所得500米ドル以上5,000米ドル未満＝低所得層、5,000米ドル以上35,000米ドル未満＝中間所得層、35,000米ドル以上＝高所得層。
出所：世界銀行、国際通貨基金（IMF）「世界経済見通し2025年10月版」、ユーロモニター、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

2025年2月にインド準備銀行（RBI）が約5年ぶりの利下げを実施し、金融緩和姿勢が鮮明となったことで、今後の景気の押し上げ要因の1つとなると見られます。さらに、2025年9月に実施した税制改革は、GDPの約6割を占める個人消費の起爆剤として期待されています。

出所：アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

インドでは政府主導で国内の製造業の発展に向けた積極的な取り組みやサプライチェーンの見直しを行っており、国内外からの投資が増加傾向にあります。先進国企業の拠点進出等により外国企業の技術が取り込まれ、インドの生産性向上に繋がることが期待されます。また、地政学的な 不透明感の高まりにより、インドの生産拠点としての優位性が再注目されています。

※1：インド国内で生産された製品の売上増加額などに応じて一定割合のインセンティブ（補助金）を付与する政策。 PLI：Production Linked Incentiveの略。※2：省庁間の縦割りを排し、道路、鉄道、空港等の統合的な整備を促すもの。 ※3：1インドルピー＝1.7455円（2025年12月末時点）で換算。※4：設備投資に加えて在庫の増減を含めた国内における投資支出の総額。※5：1ユーロ=1.1746米ドル（2025年12月末現在）、※6：1インドルピー＝0.01113米ドル（2025年 12月末現在）で換算。 
出所：世界銀行、インド商工省、各種報道等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は、あくまでも理解を深めていただくために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。

これからのインド経済を支える2つの軸

「アムンディ・インド・オールキャップ割安成長株ファンド」の特徴

大型株・中小型株の特徴と投資のアプローチ

インドの株式市場は、大型株・中小型株ごとに主要な業種や特性が異なります。消費の多様化や国内製造業の発展による恩恵は、大型株だけでなく、 中小型株を含むより幅広い産業への波及が期待され、インドの株式市場全体を幅広く捉えることが重要です。

上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

オールキャップ投資に存在する多様な収益機会

当ファンドは大型株、中型株、小型株のすべてを投資対象とします。国やグローバルレベルでの競争力を有する 大型企業から、銘柄数では上場企業の9割以上を占め、経済成長で拡大する国内の消費や内需から恩恵を受ける中小型企業まで、広範なアプローチを通じて取りこぼすことなく、収益機会を確実に捉えます。

インド証券取引委員会（SEBI）にて、時価総額上位100位以上を大型株、101～250位を中型株、251位以下を小型株と定義しています。 
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、インド投資信託協会（AMFI）等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。インド株式市場の定義はSEBIによるものであり、銘柄数および時価総額はインド投資信託協会 （AMFI）公表値。
※1：2025年12月末現在。※2：2020年12月末～2025年12月末。※3：2025年11月末現在。 
上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。

割高な水準での投資を避け、今後の株価の上昇が期待される優良な銘柄が 十分に割安になったと判断する水準で投資することで、下値抑制と株価上昇の両立を目指します。

下落リスクの抑制と株価上昇によるリターンの獲得を目指す

当ファンドは、中長期的に十分な成長の可能性を有する一方、短期的な事業への逆風等によって株価が割安な水準にある割安成長株を厳選します。 割安な水準で投資することで下落リスクを抑制するとともに、企業の本来の成長力を背景としたリターンの獲得を目指します。

資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。

インド最大級のネットワークを活用し、広大なインド各地に存在する優良企業を発掘し、投資機会を捉えます。 
運用にあたっては、インド株式の運用指図に関する権限を、SBIファンズ・マネジメント・リミテッドに委託します。

出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッドの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。※1インドルピー＝1.7455円（2025年12月末時点）で換算。