投資信託とは

投資信託とは

「投資信託(ファンド)」についてご説明します。

投資家のみなさまから集めた資金を運用の専門家が株式や債券などを買い、その運用成果(マイナスの場合もあります)を投資家のみなさまの投資額(口数)に応じて、配分するという仕組みの金融商品で、資産運用の一手法です。

投資信託の仕組み

投資信託の主なメリット

少額で始められます
株式や債券に投資するにはある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は1万円から、10万円から、など少額で始められます。

専門家が運用します
運用の専門家(ファンドマネージャー)が、あらかじめ決められた運用方針に基づいて投資対象の選別、売買のタイミングを図りながら投資を行います。

分散投資ができます
分散投資とは、様々な投資対象(株・債券等資産の種類、地域、通貨、業種等)に分散して投資をすることをいいます。各資産・銘柄はそれぞれ値動きが異なるため、分散投資をすることにより、全体の値動きを比較的小さく抑える効果が期待できます。

投資信託の主なリスク

投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境により変動します。したがって、元本保証はありません。リスクとは、投資の世界で『可能性の幅』、『収益の振れ幅の大きさ』といったことを指します。

株価変動リスク
<株価変動リスクとは、ファンドに組入れられている株式の価格が変動することにより、投資信託の価額が影響を受けるリスクをいいます。株価は、国内及び世界の政治・経済情勢、企業の業績や需給等を反映して日々変動します。

金利変動リスク
金利変動リスクとは、金利の変動によって債券等の価格が変動するリスクをいいます。

為替変動リスク
為替変動リスクとは、外国為替相場の変動によって、外貨建て資産の円換算での資産価値が変動するリスクをいいます。一般的には、円高は円換算での資産価値の下落要因になり、円安は上昇要因になります。

信用リスク
信用リスクとは、投資信託に組み入れられている有価証券(株式、債券等)の発行体の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、有価証券の価格が下落し、投資信託の基準価額が影響を受けるリスクをいいます。

上記はあくまでも一般論であり、必ずしもあらゆる事象において該当するとは限りません。また、リスクの種類は上記以外にもあります。

※投資信託は様々な種類があります。ご購入の際は、それぞれの投資信託の投資信託説明書(目論見書)や販売用資料にてご確認ください。投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境により変動します。したがって、元本保証はありません。

リスクとリターンの関係

一般的に下表のように大きなリターンを期待する場合は、大きな損失が生じる可能性も考慮しなければなりません。逆に元本割れの可能性を低くしようとすると、期待できるリターンも小さくなります。

リスクとリターンの関係

上記関係はあくまでも一般論であり、実際の市場には様々な考えを持つ市場参加者がいるため、必ずしも上記の図のような結果になるとは限りません。

リスクと上手に付き合う方法

分散投資(投資対象の分散)
資産の種類(株・債券・リート等)、地域、通貨等、値動きの異なる資産に分散することによってリスクを分散します。

投資タイミングの分散
時間分散。一度に全額を投資するより、何回かにタイミングを分けて投資することで、リスクを抑える効果が期待できます。毎月一定額を積み立てる等の方法があります。

長期投資
資産の価格は、一時的要因により短期間で大きく変動することがありますが、長期的に見ると、短期的な変動が相殺され、投資成果のばらつきが小さくなる傾向があります。

 
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・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
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・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。
・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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