インド小型厳選株式ファンド
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インド × 小型株の成長機会を捉えるインド小型厳選株式ファンド
インド × 小型株の成長機会を捉えるインド小型厳選株式ファンド
●過去2倍の規模となるインフラ投資計画
インドでは、国内の製造業発展に不可欠な鉄道、道路、電力などのインフラ整備を加速させています。
政府は、2025年度までの6年間で過去の2倍となる規模のインフラ投資を計画しています。
サマリー
ファンドの魅力
インド × 小型株の成長機会を捉えるインド小型厳選株式ファンド
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魅力1：持続的な経済成長が期待されるインド
国際舞台において、政治的にも経済的にも存在感を増すグローバルサウス*1の旗手、インド。その原動力は、世界一*2の人口を主軸とした国内経済の力強い成長にとどまりません。
期間：2000年～2028年、年次（2024年以降は予想）
出所：国際通貨基金（IMF）「世界経済見通し2023年10月版」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
＊1 グローバルサウス：主に南半球に位置するアジア・アフリカなどの新興国の国々の総称
＊2 国際連合「World Population Prospects 2022」における2023年予想
持続的な経済成長が期待されるグローバルサウスの旗手、インド
- 一般的に持続的な経済成長には①労働力の増加、②資本の蓄積、③技術の進歩の3つの要素が重要であると考えられています。
- インドは若年層が多く、2025年には中国を超え世界最大の生産年齢人口を有する国になると予想されており、今後は①労働力の増加が強力なメインエンジンとして経済成長をけん引するものと考えられます。
持続的な経済成長には労働力“プラスα”も重要
労働力から見たインドの魅力
※生産年齢人口（2021年）におけるインドの比率は約19％。
出所：各種情報等、国際連合「World Population Prospects 2022」のデータおよびヒューマンリソシア「2023年版：データで見る世界のITエンジニアレポートvol.9」の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
プラスαの「資本の蓄積」や「技術の進歩」についても着実な進展がみられる
- 国内外からの投資規模は増加傾向にあり、資本の蓄積は着実に進んでいます。また、先進国の企業が技術開発拠点をインドに移転することで、外国企業の技術・知識が取り込まれ、インドの技術進歩に繋がることが期待されます。
- 労働力の増加という側面のみを見ると、アフリカ諸国など多くの新興国も同様の状況である一方、インドにおいては「資本の蓄積」、「技術の進歩」の進展もみられ、これらが今後の経済成長における更なる追い風になると考えられます。
上記は例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
出所：世界銀行、インド商工省、各種報道等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。国内からの資本投資は総資本形成、海外からの直接投資は対内直接投資。
上記は、あくまでも理解を深めていただくために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
「1人当たりの豊かさ」に見るインドの大きな成長余地
- 急速な経済成長を遂げてきたインドは、世界第5位のGDP（国内総生産）を有する経済大国となりましたが、１人当たりGDP （1人当たりの豊かさ）では世界第145位と規模はいまだ小さく、成長の途上にあるといえます。
- 人口世界一のインドでは、個々人における経済水準の向上が、国全体としての大規模な経済成長に繋がりやすく、今後は世界での存在感が一層高まるものと考えられます。
いまだ経済成長の初期段階に位置するインド
※1 S&P BSE オールキャップ・インデックス（トータルリターン、グロス、インドルピーベース）、2013年末～2023年末。
出所：世界銀行(日本の1人当たり名目GDP)、国際通貨基金（IMF）「世界経済見通し2023年10月版」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
経済成長が初期段階にあり、成長の可能性を秘めるインド
ポイント1：国全体の豊かさを測る指標は経済の成長余地を示唆
- 一般的に経済の発展段階でみた場合、既に成熟経済にある先進国に比べ、いまだ発展の途上にある新興国は成長の余地が大きいといえます。
- 国の豊かさの成長速度(実質GDP成長率)の予想を見るとインドは新興国の中でも高い水準で成長が継続すると予想されており、これはインドの成長余地の大きさが特に大きいことを示唆していると考えられます。
ポイント2：高中所得国に属する新興国と比較して相対的に成長しやすい環境
- 高所得国になるためには、インフラの整備などのハード面だけでなく、教育水準の向上や人材育成などソフト面での発展も求められ、その高いハードル（中所得国の罠）を超える必要があります。
- 一方で、低中所得国の成長においては、相対的にハードルの低いハード面の発展が主導するため、資本の蓄積・技術進歩などの条件が整いつつあるインドは今後大きく成長する潜在性を有していると考えられます。
※中所得国は低中所得国と高中所得国に分類されます。上記は、例示をもって理解を深めていただくことを目的としたイメージ図です。
出所：世界銀行、国際通貨基金(IMF)「世界経済見通し2023年10月版」、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。所得水準別分類は世界銀行の2024年度予想（2023年7月１日～2024年6月30日、2022年の1人当たり国民総所得（GNI）に基づくもの）です。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
安定した政権運営とビジネス環境の優位性が外国資本の呼び水に
- 一般的に新興国の経済成長においては政治リスクに注意する必要がありますが、インドのモディ政権は国民からの高い支持を追い風に、安定した政権運営の下で、インドの持続的な経済成長に繋がる政策や改革を実施しています。
- 準公用語として英語が広く用いられている点などを含め、インドは国際的なビジネスとの高い親和性を有しており、世界の国や企業からも注目を集める存在となっています。
※インド国内で生産された製品の売上増加額などに応じて一定割合のインセンティブ(補助金)を付与する政策。
出所：各種報道資料等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は、当資料作成日現在取得可能な情報に基づくものであり、将来を保証するものではありません。
2024年総選挙の行方は？
現地運用チームの見解*
2024年の総選挙では、モディ政権の再選の可能性は高いと見られます。
しかし、仮に政権が交代した場合にも、インド改革の歩みは継続すると考えられます。
実際、歴代の政権交代局面では、各インド企業が政治的・政策的変化を巧みに乗り切ることでインドの経済成長を持続的に支えてきました。
*SBIファンズ・マネジメント・リミテッド 2023年12月末現在
経済発展の好循環を通じて、中間・高所得層は世界最大規模に拡大
- 2000年以降、中国では経済が安定成長を遂げたことで中間・高所得層が増加、当時世界一の巨大な人口を武器に消費市場は急速に拡大し、中国を世界経済における主役の国の一つへと押し上げました。
- インドの中間・高所得者数は2031年に中国を超えることが予想されており、かつての中国と同様、巨大な人口を背景に消費市場が拡大することで、世界の経済成長のリーダーとなることが期待されます。
中間・高所得層の増加により、期待される消費市場の拡大
※1 所得層の区分：5,000米ドル以上35,000米ドル未満＝中間所得層、35,000米ドル以上＝高所得層。世帯当たりの人数（総人口/総世帯数）に、所得層区分別の世帯数をかけて簡便的に算出。
※2 現地通貨建て（実質ベース）
出所：ユーロモニターのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
魅力2：豊富な銘柄数と高い成長力が魅力のインド小型株
- インド小型株市場は内需関連銘柄の占める割合が大きく、今後は内需の柱の一つである個人消費の拡大を中心としたインドの経済成長による恩恵が期待されることから、高い潜在成長性を有していると考えられます。
- 過去5年間でマルチバガー（株価が3倍以上）となった銘柄数は、インド小型株が583銘柄と大型株・中型株と比較して圧倒的に多い一方、相対的に多い銘柄数やアナリストによるカバレッジの低さなどから、優良銘柄の発掘には高い調査・分析能力が求められます。
インド小型株から優良銘柄を発掘するには、高度な調査・分析能力が重要に
インド株式の時価総額はボンベイ証券取引所（BSE）公表値。インド株式市場の定義はインド証券取引所（SEBI）によるものであり、銘柄数および時価総額はインド投資信託協会（AMFI） 公表値。インド株式の時価総額、インド株式市場の定義ともに、ボンベイ証券取引所（BSE）、ナショナル証券取引所（NSE）、メトロポリタン証券取引所（MSEI）のデータに基づく。時価総額は1インドルピー＝1.7013円で換算。
※１ 当ファンドのマザーファンドは、大型株および中型株にも投資する場合があります。
※２ SBIファンズ・マネジメント・リミテッドが、インド国内における売上高が大半を占めると判断したセクター。
使用した指数の権利については、ページ下部の「当資料で使用した指数の権利について」をご覧ください。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、インド投資信託協会（AMFI）等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
インド小型株の相対的に高い成長力
- インド小型株は、2020年のコロナショック以降は力強い回復をみせ、先進国株や新興国株のみならずインド国内の中型株や大型株を上回って推移しています。
- 2023年のEPS（1株当たり利益）成長率においても他市場と比較して相対的に良好な水準にあります。
高い成長を遂げるインド小型株
インド小型株：S&P BSE スモールキャップ・インデックス（インドルピーベース）、インド中型株：S&P BSE ミッドキャップ・インデックス（インドルピーベース） 、インド大型株：S&P BSE ラージキャップ・インデックス（インドルピーベース） 、先進国：MSCI ワールド・インデックス（米ドルベース）、新興国：MSCI エマージング・インデックス（米ドルベース）。各インデックスはトータルリターン（グロス）を使用。
出所：アムンディ・ジャパン株式会社。使用した指数の権利については、ページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
魅力3：インド最大級の資産運用会社による運用
- 当ファンドのマザーファンドの運用にあたっては、インド株式の運用指図に関する権限を、SBIファンズ・マネジメント・リミテッドに委託します。
- SBIファンズ・マネジメント・リミテッド(SBIFM)は、インド最大級の資産運用会社としてインド国内における強固なリサーチ・運用体制とアムンディによる戦略サポートを活かして、株式、債券、マネー・マーケット、ETFなどの幅広い運用ソリューションを国内・海外投資家双方に提供しています。
※1 インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社（2023年6月版、2022年12月末の運用資産額）に基づく。
※2 2023年9月末現在。運用資産額は約1兆9,730億ユーロ、1ユーロ＝158円で換算。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、インドステイト銀行等の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。SBIファンズ・マネジメント・リミテッドの情報は2023年12月末現在。インドステイト銀行の情報は2023年7月17日現在。上記は過去の実績であり、将来を保証するものではありません。
ご参考：SBIFMインド小型株戦略の運用パフォーマンス
下記は、運用チームの過去の実績をご紹介するため、当ファンドのマザーファンドと同様の運用戦略であるSBIFMインド小型株戦略の過去の実績を示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの将来の運用成果などを保証するものではないことに十分にご注意ください。
SBIファンズ・マネジメント・リミテッドが運用するインド小型株戦略は市場を上回るパフォーマンスを実現
SBIFMインド小型株戦略はSBIインド・スモールキャップ株式ファンド（税引後費用控除後）を使用。SBIインド・スモールキャップ株式ファンドは日本で届出されておらず、当該ファンドを勧誘するものではありません。
インド大型株： S&P BSE ラージキャップ・インデックス、インド小型株： S&P BSE スモールキャップ・インデックスを使用。各インデックスはトータルリターン（グロス、インドルピーベース）。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。使用した指数の権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
インド小型厳選株式ファンドマザーファンドのモデルポートフォリオ
- ファンドが投資する「アムンディ・インド小型株マザーファンド」のモデルポートフォリオ（組入有価証券の時価総額比）
（2023年12月末現在）
【業種別配分比率】
【株式サイズ別配分比率】
【組入銘柄の時価総額別分布（円換算ベース※1）】
【特性値】
※1 2023年１２月末現在、1米ドル＝141.04円で換算。※2 S&P BSE オールキャップ・インデックス。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。使用した指数の権利については、ページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。上記は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
- ファンドが投資する「アムンディ・インド小型株マザーファンド」のモデルポートフォリオ
（2023年12月末現在）
※1 2023年12月末現在、1インドルピー＝1.7013円で換算。※2 組入有価証券の時価総額比。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。記載されている個別の企業についてはその企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
また、ファンドの将来の実質的な組入を示唆・保証するものではありません。上記は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨する ものではありません。
ご参考：企業紹介
モデルポートフォリオ組入銘柄（2023年12月末現在）
エンジニアリング・調達・建設の各分野におけるリーディングカンパニー
＜概要＞
●業種：資本財・サービス ●時価総額：約1,960億円※
30年以上の実績を有する、インフラに関する各分野におけるリーディングカンパニーの1つ。送電線や石油・ガスインフラ、鉄道など多岐にわたるプロジェクトで包括的なソリューションを提供。
＜銘柄のポイント＞
インド政府のインフラ投資は引き続き堅調な推移が予想されることに加え、民間設備投資が回復しつつあることから、同社の建築他各部門において追い風になると考えられる。
※2023年12月末現在、1インドルピー＝1.7013円で換算。
株価：2013年12月末～2023年12月末、月次、EPS：2014年3月期～2025年3月期、年次 （2024年3月期以降は予想）。
EPSは継続事業希薄化後1株当たり利益を使用。
EPSは継続事業希薄化後1株当たり利益を使用。
注目する背景とは？：インフラ投資額は今後も拡大見込み
●インフラ整備を加速へ。国家マスタープラン
2021年には大型インフラ投資計画「ガティ・シャクティ*（スピード・パワー）」を発表。省庁間で各々進めていたインフラ計画を集約することでより効率的かつ円滑な運営が期待される。
＊道路、鉄道、航空、港湾、大規模輸送、水上貨物運輸、物流インフラの7つを重点分野に据えた中期的な大型インフラ投資計画。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。記載されている個別の企業についてはその企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。 また、ファンドの将来の実質的な組入を示唆・保証するものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨する ものではありません。
インド最大級のポリ塩化ビニル（PVC）パイプ・継手メーカー
＜概要＞
●業種：素材 ●時価総額：約2,227億円※
農地に人工的に水を供給する灌漑用、衛生的な環境を提供する上下水道用など各分野に対応する幅広い製品を提供。PVCパイプ・継手の原料に使用されるPVC樹脂の製造も行う。国内取扱店は21,000にのぼる。
＜銘柄のポイント＞
インドのPVC用途の約7割を占めるパイプは、インフラ関連事業との深い関わりがあることから、政府主導の灌漑施設の普及やインフラ開発、都市化の加速が、PVCパイプ需要を押し上げ、同社の追い風となることが期待される。
※2023年12月末現在、1インドルピー＝1.7013円で換算。
株価：2013年12月末～2023年12月末、月次、EPS：2014年3月期～2025年3月期、年次 （2024年3月期以降は予想）。EPSは継続事業希薄化後1株当たり利益を使用。
注目する背景とは？：インドでのPVCへの旺盛な需要
●インドのPVC用途は７割がパイプ
耐久性の良さなどから幅広い産業に用いられるPVC。インドではその用途の約7割をパイプが占めています。 建築や灌漑などのインフラで使用するPVCパイプは、インフラ整備が不可欠なインドにおいて重要な役割を担っています。
●インフラ投資の加速などを背景に突出した輸入量
圧倒的な需要から国内供給では追いつかず、インドは世界最大のPVC輸入国となっています。
加速するインフラ投資を背景に、今後も需要が拡大することが予想されます。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。記載されている個別の企業についてはその企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。 また、ファンドの将来の実質的な組入を示唆・保証するものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨する ものではありません。
産業用鉱物のグローバルリーダー
＜概要＞
●業種：素材 ●時価総額：約3,600億円※
研磨材、セラミック、耐火物、電気鉱物の大手。工業用需要の拡大は同社の追い風に。6大陸で事業展開し、50ヵ国以上に製品を輸出。
＜銘柄のポイント＞
エンジニアリング、自動車関連、ガラス、発電、航空宇宙など多様なサービスを提供。固体酸化物燃料電池などの新エネルギー分野へのセラミックの供給などにも取り組んでおり、エネルギー転換の潮流による恩恵も期待される。
※2023年12月末現在、1インドルピー＝1.7013円で換算。
株価：2013年12月末～2023年12月末、月次、EPS：2014年3月期～2025年3月期、年次 （2024年3月期以降は予想）。EPSは継続事業希薄化後1株当たり利益を使用。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。記載されている個別の企業についてはその企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。 また、ファンドの将来の実質的な組入を示唆・保証するものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨する ものではありません。
インドの食卓を支える乳製品製造大手
＜概要＞
●業種：生活必需品 ●時価総額：約4,315億円※
主に牛乳、乳製品、アイスクリームなど、調理と消費の双方に対応する酪農関連製品を製造、販売する大手民間企業。乳製品原料を世界42ヵ国に輸出。
＜銘柄のポイント＞
原材料を直接調達し、消費量の多い州に積極的に進出するなどのビジネスモデルで高い競争優位性を確立、近年の南インドでの設備投資が収益に貢献すると期待される。
※2023年12月末現在、1インドルピー＝1.7013円で換算。
株価：2013年12月末～2023年12月末、月次、EPS：2014年3月期～2025年3月期、年次 （2024年3月期以降は予想）。EPSは継続事業希薄化後1株当たり利益を使用。
出所：SBIファンズ・マネジメント・リミテッド、各種情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。記載されている個別の企業についてはその企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。 また、ファンドの将来の実質的な組入を示唆・保証するものではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨する ものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
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