アムンディ プロテクトシリーズ®「フロア水準®型」ファンドのご紹介

世界のさまざまな資産へ配分「安定感重視派」

基準日:-

基準価額(前日比)

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本日のフロア水準®

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▶ 基準価額とフロア水準®の推移

ファンド概要・各種レポート
日本を中心とした資産へ配分「分かりやすさ重視派」

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本日のフロア水準®

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▶ 基準価額とフロア水準®の推移

ファンド概要・各種レポート

プロテクトシリーズ®およびフロア水準®は、アムンディ・ジャパンの登録商標です。
アムンディ プロテクトシリーズ®の商品コンセプト等は特許出願中です(特願2017-129052)

必要性を感じているのに資産運用に踏み出せない理由は、「リスク」が不安だから

アムンディは考えました。

ファンドの下値を守る一定のラインを設けるという新しい発想! アムンディ プロテクトシリーズ®とは

※アムンディ・ジャパンが2016年に実施した、全国の30~70代の男女約1万2千人を対象とした資産運用に関する意識調査結果より。

資産は増やしたいけど、将来の見えない損失が不安なあなたへ

資産は増やしたいけど、将来の見えない損失が不安なあなたへ。退職金を運用したいけど、大切な老後資金に大きな損はしたくない! 預貯金では利息が少ない、少しでもいいから、資産を増やしたい。 アムンディ・ダブルウォッチは、リスクとうまくつきあいながら、安定的に資産を育てます。 フロア水準をウォッチ。基準価額の下落を一定水準に抑えた運用を目指します。詳しくウォッチ! 資産配分をウォッチ。最適な資産に最適なタイミングで資産配分します。詳しくウォッチ!

フロア水準®をウォッチ

あらゆる市場環境において、基準価額の下落を「フロア水準®」までに抑えた運用を目指します。

「フロア水準®」は基準価額の下値目安で、設定日以降の基準価額最高値の90%です。

フロア水準イメージ図

基準価額がフロア水準®以下に下落した場合は、繰上償還します。

  • フロア水準®は、運用上、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額がフロア水準®を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません。また、損失が常に一定範囲に限定されるものではありません。上記はイメージ図であり、実際の基準価額・フロア水準®等を示したものではなく、また将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 償還価額はフロア水準®を下回ることもあります。
  • 購入価額によっては、投資元本を割込むことがあります。

資産配分をウォッチ

変化する市場に応じて、さまざまな資産に最適なタイミングで配分を行うことにより、基準価額の下落を抑えながら、資産を育てることを目指します。

資産配分の考え方

資産配分の考え方イメージ図 基準価額とフロア水準の差、経済・市場環境の見通し、資産配分の図説
  • フロア水準®は、運用上、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額がフロア水準®を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません。また損失が常に一定範囲に限定されるものではありません。短期金融資産等中心の運用の場合、市場が急騰した場合にはその上昇に追随できない場合があります。
  • 資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

2つの商品ラインナップ

あなたはどっち派?
アムンディ・ダブルウォッチ

基準価額の下落を抑え、安定的な収益の獲得を目指すため、世界の株式、債券および短期金融資産など、さまざまな資産への資産配分を機動的に変更します。

  • ・各証券に関連する上場投資信託証券(ETF※1)を通じての投資が中心となります。
  • ・経済見通し、市況動向や投資対象資産の特性などを勘案した上で、最適な投資比率を決定します。
  • ・組入外貨建資産については、為替ヘッジを行うことを基本としますが、一部ヘッジを行わない場合もあります※2
  • *上記資産の他、不動産投資信託証券にも投資する場合があります。また、株式、債券および金利の指数等の先物取引等を行う場合があります。
  • ※1 Exchange Traded Fundの略で、取引所に上場、主に株価指数等の特定の指標への連動を目指す投資信託です。
  • ※2 ファンドでは機動的な為替ヘッジとよびます。
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アムンディ・ダブルウォッチジャパンシフト

日本の資産(株式、債券、不動産投資信託証券(Jリート)、短期金融資産等)を中心に、先進国の債券および金関連資産等も投資対象とします。

  • ・各証券に関連する上場投資信託証券(ETF)等を通じての投資が中心となります。
  • ・経済見通し、市況動向や投資対象資産の特性などを勘案した上で、最適な投資比率を決定します。
  • ・組入外貨建資産については、投資信託財産の純資産総額の50%以下とし、原則として対円での為替ヘッジを行います。
  • *株式、債券、不動産投資信託証券、短期金利、先進国の国債、金関連資産の指数等の先物取引等を行う場合があります。
  • ※Exchange Traded Fundの略で、取引所に上場、主に株価指数等の特定の指標への連動を目指す投資信託です。
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  • ・当ウェブサイトは、アムンディ・ジャパン株式会社が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の特色・仕組みおよび運用状況等をお伝えすることを目的として、アムンディ・ジャパン株式会社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ウェブサイトに含まれるいかなる金融商品の販売を意図し、または購入あるいは売却を勧誘する目的で作成されたものではありません。
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  • ・ファンド等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。換金時(および償還時)の費用・税金等は考慮しておりません。
  • ・当ウェブサイトにおいて表明された将来見通し、意見および情報は作成時点のものであり、予告なしに変更される可能性があります。当ウェブサイト中のいかなる内容も、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
  • ・投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、お受取の上、詳細の内容は投資信託説明書(交付目論見書)で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。
  • ・投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
  • ・投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預金と異なり、購入金額を下回る場合があり、元本が保証されているものではありません。また、投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。

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