アムンディ環境・気候変動対策ファンド（愛称：グリーン・ワールド®）
グリーン・ワールド®はアムンディ・ジャパンの登録商標です。
特集情報
-
2022年8月23日 ファンドレポート2022年7月 インフレ環境下でも好調！
世界株式やグロース株式を上回る好パフォーマンスの背景を徹底解説します。 -
2022年8月15日 運用担当者が語るファンドの魅力と今後の運用 シニア・ポートフォリオ・マネージャー ニック・ポティエがファンドの主な魅力や見通しについてご紹介します。（約８分） -
2022年4月12日 ファンドレポート2022年4月 2022年4月から投資対象ファンド「CPR Invest－フード・フォー・ジェネレーションズ」への投資を開始しました。 -
2022年4月4日 設定１周年記念インタビュー動画 これまでのパフォーマンスを振り返るとともに、脱炭素の潮流が加速する環境ビジネスについてお伝えします。（約17分）
新時代の巨大市場、誕生。
- *バリューチェーン（生産から消費まで）において
- **コミュニティ全体の健康リスクを防ぐ健康保険提供
- 出所：Business &Sustainable Development Commission（ビジネスと持続可能な開発委員会）「Better business better world」の情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
ファンドの魅力
環境関連市場に着目し、潮流に沿った成長分野にフォーカスして投資します。
1. 成長期に入った環境関連市場
環境ビジネスは成長市場へ
■2015年、気候変動抑制のために世界が団結したパリ協定。
世界、国、社会の意識の変化、そして環境テクノロジーの絶え間ない進化。
環境ビジネスは、今、注目の成長ビジネスに変貌を遂げています。
上記は、例⽰をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の投資成果等を保証するものではありません。
転機の2020年 脱炭素潮流の加速
CO2排出大国の「脱炭素」転換
■2020年以降、CO2（二酸化炭素）排出量上位二ヵ国である中国と米国の政策がカーボンニュートラル*に向かって転換したことで、世界の脱炭素の潮流が大きく加速し、環境関連市場への追い風となっています。
*二酸化炭素の排出量と吸収量をプラスマイナスゼロにすること
2020年以降、
CO2排出量上位2ヵ国が脱炭素に舵
出所：各種報道情報、IEA（国際エネルギー機関）「Greenhouse Gas Emissions from Energy Highlights 2022」のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
脱炭素社会の実現を目指す道のり
「脱炭素」政策は、各国で中長期的な取り組みが課題
■脱炭素の潮流が加速する中、環境重視の政策で経済の活性化を目指す「グリーンリカバリー」という考えも広まり、環境関連市場への投資需要を生み出す政策が世界各国で掲げられています。
脱炭素社会の実現へ
政策が後押しする脱炭素の潮流
出所：各種報道情報等を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ESG*に関連する投資の拡大
*E（Environment:環境）、S（Social:社会）、G（Governance：ガバナンス）
「脱炭素」の潮流で、「環境」は投資の世界でも重要な要素に
- ■企業の環境などへの取り組みを投資判断の材料とするESG要因を投資プロセスに組み込む国連責任投資原則（PRI）の署名機関数は年々増加しています。
- ■企業に投資する際に、投資先企業のESGへの取り組みを評価して選別するESG関連投資の残高は拡大傾向にあります。
ESGを投資判断基準に組み込む
投資家が増加
ESG投資への資金流入が急増
出所：PRI（責任投資原則）ホームページ（2023年4月11日現在）、Global Sustainable Investment Allianceのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
技術革新が高める環境ビジネスの収益性
技術の進展により、環境ビジネスは高収益化
- ■技術革新による収益性の改善も環境関連市場を拡大させる要因のひとつです。かつては公的支援なしには成り立たなかった再生可能エネルギー事業ですが、技術の進展とともに高い収益を生み出すことが可能となりました。
- ■2022年はインフレの進行や地政学的混乱などの不透明要素からやや停滞したものの、化石燃料から再生可能エネルギーへの移行は世界規模での課題であり、中長期的な成長が期待される分野と考えられます。
出所：IRENA（国際再生可能エネルギー機関）「Renewable Power Generation Costs in 2021」、ブルームバーグのデータ（2023年4月10日現在）を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。各指数はファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
環境テクノロジーの進化で広がる
ビジネスチャンス
環境テクノロジーの進化は、様々なエリアに応用
- ■環境対応への潮流の変化とともに、環境テクノロジーは進化を続けてきました。
- ■新しい技術は様々なビジネスチャンスを生み出し、環境関連市場のさらなる拡大が期待されます。
ビジネス化された先端技術の例
-
太陽光発電ハイブリッドパネルで発電効率向上
「ハイブリッド発電パネル」はエネルギーを電気に変える発電効率を大幅に向上。
-
水素燃料燃焼させてもCO2を排出しない資源
水素ガスの製造過程でCO2を排出しない再生可能エネルギー由来の「グリーン水素」が広がる。
-
電気自動車リチウムイオン電池の性能向上
リチウムイオン電池の蓄電技術が進化、近年電気自動車向けが拡大。
研究開発中の次世代技術の例
-
次世代太陽光電池ペロブスカイト
塗布する太陽光電池。低コストかつ軽量の次世代太陽光電池の量産が進む。
-
次世代発電技術燃料電池
水素などを燃焼させることで発電するクリーンな発電技術。電気自動車向けなどに開発進む。
-
次世代バッテリー全固体電池
全固体電池は高速充電で⻑寿命な電源として自動車バッテリーの急速充電に期待。
出所：各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
各写真はイメージです。上記環境テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する技術等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
環境ビジネスは株式市場の評価も上昇基調
- ■高い利益成長を背景に、環境ビジネスを手掛ける関連企業に対する株式市場の評価も高まっています。
- ■環境関連企業の株価動向を示す指数をみると、金融危機が発生した2008年以降、長く低迷が続きましたが、パリ協定の採択などがあった2015年頃から上昇基調に転じています。
- ■2015年を起点とした比較において、世界株式全体と比較して高い株価のパフォーマンスが確認できます。
- ※ 世界最大級の年金基金、年金積立金管理運用独立行政法人
- 出所：ブルームバーグ等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。
各インデックスはファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
2. 社会潮流を捉える運用
社会の潮流を捉えた運用の重要性
- ■成長性が期待できる環境ビジネスですが、株式市場におけるパフォーマンスはセクターによって大きなばらつきがあることがわかります。
- ■常に技術革新や需要見通しといった社会の潮流に目を配り、株式市場において勝ち組を選定し、適切に配分（アロケーション）を決定する運用が重要となります。
出所：ブルームバーグ等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。各インデックスはファンドのベンチマークではありません。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ESG投資のマーケットリーダー
アムンディが優れた環境関連ファンドを厳選
- ■ESG投資のマーケットリーダーであるアムンディが、グループ傘下に持つ世界中の運用会社が手掛ける幅広い運用戦略から、優れた環境関連ファンドを厳選します。
- ※1 出所：2022年12月末現在。責任投資関連運用資産額は約8,000億ユーロ、1ユーロ＝141.47円で換算。責任投資関連運用資産額は、アムンディ・グループ各社の投資信託ならびに個別アカウントにおいて、その投資プロセスに責任投資にかかる一定基準を盛り込む運用を対象*に集計しています。責任投資にかかる一定基準は、環境や社会、ガバナンスに関する事項、倫理的ないし持続可能性に関するテーマに個別あるいは組み合わせとして関連づけられています。
*ジョイント・ベンチャーや再委託を行う商品、証券化商品、また、他社が運用するマスター・ファンドに対するフィーダー・ファンドは対象に含まれていません。 - ESG投資についてはページ下部の「ESG投資に関するご留意事項」をご覧ください。
- アムンディについて
- ●欧州を代表する資産運用会社であるアムンディは、世界トップ10※４にランクインしており、世界で1億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供しています。
- ●世界6つの運用拠点※5、財務・非財務のリサーチ能力および責任投資への長年の取り組みにより、アムンディは資産運用業界の中心的存在です。アムンディは、35ヵ国を超える国と地域で約5,400人※３の従業員の専門知識と助言をお客さまに提供しています。
- ※3 2022年12月末現在。運用資産額は約1兆9,000億ユーロ、1ユーロ＝141.47円で換算
- ※4インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社（2022年6月版、2021年12月末の運用資産額）に基づく
- ※5主要な運用拠点：ボストン、ダブリン、ロンドン、ミラノ、パリ、東京（アルファベット順）
ファンド・オブ・ファンズによる機動的な運用
- ■テーマやセクターの異なる6本※の投資対象ファンドが環境関連市場を幅広くカバー、絶えず変化する市場環境に対応したポートフォリオの構築が可能に。
※2023年3月末現在
＜ご参考＞ 投資対象ファンドのご紹介
-
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：アムンディ・アイルランド・リミテッド】幅広い環境ソリューションをカバー
幅広い環境ソリューションから成長分野を選別、独自性の高いESG投資
- ■再生可能エネルギーや資源リサイクルなど、幅広いソリューションテクノロジーをカバーしています。
- ■特に欧州で政策支援の追い風が吹くグリーン政策関連や代替エネルギーなどの成長分野に着目します。
再生可能エネルギーの比率は上昇見通し
パリ協定の目標達成のため、世界の発電における再生可能エネルギー比率を引き上げることが必要と考えられています。
投資銘柄事例
資源を回収、リサイクルも ウエイストマネジメント（アメリカ）
- ■北アメリカ全域で事業を展開する米国最大級の廃棄物管理サービス会社。
- ■埋め立て地を活用したガス発電プラントを北米で最も多く保有、ガスの有益な再利用を推進するリーダー的存在。
期間：株価：2015年12月末～2023年3月末、月次。
EPS：2017年度～2024年度（2023年度以降は予想値）
出所：IRENA（国際再生可能エネルギー機関）「Global Renewables Outlook 2020」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。 -
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：CPRアセットマネジメント】気候変動対応で高評価の企業を集結
気候変動の国際機関と連携するファンド
気候変動に対応する企業に投資- ■気候変動に積極的に対応する企業に投資を行い、気候変動抑制の後押しと中期的な資産成⻑を⽬指します。
- ■企業の気候変動対策評価を専門とする国際機関CDPの「気候変動スコア」やアムンディのESG分析を活用し、投資対象企業の選定を行います。
企業は積極的に気候変動対応を開示
気候変動対応が評価される時代となった今、企業は自社の取り組みを積極的に開示しビジネスチャンスにつなげ始めています。
投資銘柄事例
2030年カーボンネガティブを目指す マイクロソフト（アメリカ）
- ■2012年にすでにカーボンニュートラルを実現、気候変動対応のリーダー的企業。
- ■サプライチェーンやバリューチェーン全体でCO2排出量の半減を目指し、CO2除去テクノロジー開発のための投資も継続。
期間：株価：2015年12⽉末〜2023年3月末、月次
EPS：2017年度〜2024年度（2023年度は予想値）
出所：CDP、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。 -
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：CPRアセットマネジメント】食料問題のソリューションを提供
世界の農業、水、食料品、飲料、
食品小売り、
レストランなどの
株式に投資- ■世界の人口増加や所得水準の上昇により、水や食料の需要は中長期的な拡大が見込まれます。
- ■健康志向の広がりやインターネット取引による消費、循環型経済がもたらすリサイクル需要など、人々のライフスタイルの変化によって、食の世界にもビジネスの広がりが期待されます。
世界人口は新興国を中心に大幅増の予想
新興国を中心とした人口の大幅な増加により、水や食料の確保が急務となっています。新興国の所得の伸びも需要を後押ししています。
投資銘柄事例
サプライチェーン管理をデジタルIDで エイブリィ・デニソン（アメリカ）
- ■世界的な材料科学メーカーとして、ラベルやタグなどを製造。
- ■商品にデジタルIDを付与することで、供給元からサプライチェーン全体の管理を可能とする「コネクテッドプロダクトプラットフォーム」を提供。
期間：株価：2015年12⽉末〜2023年3月末、月次
EPS：2017年度〜2024年度（2023年度以降は予想値）
出所：国際連合「World Population Prospects 2022」、CPRアセットマネジメント、ブルームバーグおよび各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。 -
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：KBIグローバル・インベスター・リミテッド】長期の運用実績を誇る水資源ファンド
水関連企業への長い投資経験を活かし
中小型株や新興国にも投資- ■水資源の効率活用は世界共通の課題です。特に水関連インフラは2030年までに世界中で約13.7兆米ドル※の投資が見込まれる成長分野です。
- ■20年以上にわたる運用実績で積み上げた知見を活用し、世界から水資源関連で高い技術を有する優れた企業を選定します。
※ 出所：KBIグローバル・インベスター・リミテッド
水需要増加から必要とされるインフラ投資
世界の人口は2050年までに97億人まで増加するともいわれており、これに伴い水需要も増加することが予想されています。効率的な消費のためのインフラやソリューションへの投資も重要な課題です。
投資銘柄事例
フランスの水関連大手 ヴェオリア・エンバイロメント（フランス）
- ■資源管理の最適化を行うサービス会社。水、廃棄物、およびエネルギー管理ソリューションを設計、提供。
- ■2021年に同業のスエズ（フランス）を買収、業界再編による更なる事業強化に期待。
期間：株価：2015年12⽉末〜2023年3月末、月次
EPS：2017年度〜2024年度（2023年度以降は予想値）
出所：国際連合「World Population Prospects 2019 」、OECD 「Environmental Outlook to 2050」（2012年）、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。 -
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：KBIグローバル・インベスター・リミテッド】エネルギー分野のイノベーターに着目
世界的に需要が急増する
再生可能エネルギー/エネルギー効率化を支える
革新的な技術を持つ企業を選定- ■脱炭素の取組を受け、再生可能エネルギーの活用やエネルギーの効率的な利用に対する需要が急拡大しています。
- ■こうした次世代エネルギー市場の拡大を革新的な技術で支えるソリューション提供企業に厳選投資します。
拡大が見込まれる電気自動車市場
パリ協定の目標達成のために必要な電気自動車の台数は約10年で48倍に増加すると見込まれており、それに伴う効率的なエネルギー源の需要も高まると予想されます。
投資銘柄事例
幅広い半導体ソリューション オン・セミコンダクター（アメリカ）
- ■データや電力を管理する半導体によるエネルギー効率の高いソリューションを包括的に提供。
- ■自動車分野では車載システムの電化によるCO2 排出量の削減、EV（電気自動車）向け充電器設計の最適化などを推進。
期間：株価：2015年12⽉末〜2023年3月末、月次
EPS：2017年度〜2024年度（2023年度以降は予想値）
出所：IRENA（国際再生可能エネルギー機関）「Global Renewables Outlook 2020」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。 -
2023年3月末現在における投資対象ファンドであり、
将来の組入を保証するものではありません。【運用会社：KBIグローバル・インベスター・リミテッド】優れた環境インフラに厳選投資
グリーンリカバリーの追い風を受け
高成長が期待される世界の環境インフラ関連企業を厳選- ■世界的な環境対策への取組加速を背景に、電力や水など資源の効率的な活用を支えるインフラの重要性が高まっています。
- ■世界中の環境関連インフラの需要拡大を享受する、競争力の高いインフラ関連企業に厳選投資を行います。
気候変動対策で加速するインフラ投資
気候変動対応の目標達成（気温上昇2度未満）に必要なインフラ投資額は約114兆米ドルにものぼると言われており、市場の拡大が期待されます。
投資銘柄事例
風力発電で世界のトップ イベルドローラ（スペイン）
- ■風力発電などのクリーンエネギーに特化した電力会社。
- ■2021年5月に産業分野の脱炭素化を進めるため、クリーンエネルギーソリューションの共同開発に向けて三菱重工グループとの協業を発表。
期間：株価：2015年12⽉末〜2023年3月末、月次
EPS：2017年度〜2024年度（2023年度以降は予想値）
出所：World Economic Forum「The Green Investment Report」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
持続可能な開発目標/
SDGsについて
2015年9月の国連サミットで採択された国際目標。
持続可能な世界を実現するための17のゴールから構成され、地球上の誰一人として取り残さないことを誓っています。
出所：国際連合
アムンディ環境・気候変動対策ファンド
愛称:グリーン・ワールド®は、SDGsの達成に
貢献します。
- ＜当資料で使用した指数とその権利について＞
- ●加速する再生可能エネルギー関連企業の利益成長
再生可能エネルギー関連企業：MSCI Global Alternative Energy Index、世界株式：MSCI ACWI Index（いずれも米ドルベース） - ●環境関連企業指数の推移
環境関連企業指数：S&P GLOBAL ECO INDEX（プライスリターン、米ドルベース ） - ●環境関連企業指数の年次騰落率の推移
環境関連企業指数：S&P GLOBAL ECO INDEX、世界株式：MSCI ACWI Index（いずれもプライスリターン、米ドルベース） - ●環境関連・インフラ指数の年間騰落率ランキング推移
環境関連市場：S&P GLOBAL ECO INDEX、再生可能エネルギー：S&P Global Clean Energy Index、水：S&P Global Water Index、インフラ：S&P Global Infrastructure Index、農業：S&P Global Agribusiness Equity Index、環境設備：S&P Global 1200 Environmental & Facilities Services（いずれもトータルリターン、米ドルベース）
- ・S&Pの各インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。
- ・MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
- ・当資料中に引用した各インデックス（指数）の著作権・知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および発表を停止する権利を有しています。
- ＜ご留意事項＞
- ・当資料は、アムンディ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- ・投資信託は、値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
- ・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- ・当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
- ・当資料に記載されている運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。
- ・当資料に記載されている内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
- ・投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
- ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- ・お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ＜ESG投資に関するご留意事項＞
- ポートフォリオにおいては、ESGに関連する評価を勘案する結果、一部の企業、業種、またはセクターへの投資が制限される場合があります。この制約により、ESG情報を考慮しない、あるいは、ESG要因の評価に異なる手法を用いる戦略では享受できるリターンの機会が放棄される可能性があります。ESGとして考慮される事項は投資目的により異なるものであり、投資プロセスにおける唯一の検討事項でもありません。ESG評価は発行体ごとに異なり、データ提供機関によっても違いがあります。ESG要素は投資戦略ないしファンドのパフォーマンス向上を保証するものではありません。