アムンディ・次世代教育関連ファンド（愛称：みらいエデュケーションTM）
主要投資対象とする外国籍投資信託は、
ESGラベルの認証を取得
ESGラベルの認証を取得
「みらいエデュケーションTM」が主要投資対象とする外国籍投資信託「CPR Invest - エデュケーション」は、責任投資の促進を目的に活動している国際非営利団体ルクスフラグより、ファンドの投資プロセス全体を通じてESG（環境、社会、企業統治）の要素が組み込まれていることを認めるESGラベルの認証を受けています。
（有効期間：2019年4月1日～2020年3月31日）
テクノロジーの進化と
社会構造の変化が
革新する教育のみらい
テクノロジーの進化は、金融・医療・農業・食など、社会のあらゆる面を変化させてきました。教育もその例外ではなく、インターネット・スマートフォン・タブレット等を活用する以前は考えられなかった学習方法が生まれ、情報ネットワークの高度な発達より、知識を身に付ける以上に、使いこなす能力が重視されるようになりました。
「人生100年時代」は、テクノロジーの進化が社会構造を大きく変化させていく時代です。その時代に対応するためには、身に着けてきた知識やスキルに加え、新たな社会が必要とする能力を備えるために、生涯にわたって幅広い教育が必要とされることでしょう。
「みらいエデュケーションTM」は、テクノロジーの進化と社会構造の変化が引き起こす新たなニーズをとらえ、教育市場のみらいを切り拓いていく企業の株式に投資します。
- パーソナルに、自由に、
実践的に変革し、
関連ビジネスの幅も拡大 - オンライン教育／AI・ビッグデータによる学習の個別化／
デジタル教材（タブレット、電子黒板等）／
高等教育（大学運営等）／
早期教育（英語、プログラミング等）／
生涯教育／学生向けアパート／教育ローン等
人生100年時代
教育は生涯を通じた存在に
みらいエデュケーションTMは、
教育に関連する
あらゆる分野を網羅
-
教育プロバイダー
・保育、幼児教育～中等教育
・大学等、高等教育
・キャリア開発・就職支援
-
教育ツール
・出版・コンテンツ
・エドテック*2
（教育テクノロジー）
-
教育サービス
・教育用品・サービス
・教育関連リート
＊1 一度度社会に出たのちの、企業による教育以外の訓練や教育、学び直し
＊2 エデュケーション（教育）とテクノロジー（科学技術）を合わせた造語
上記は、社会の変化による教育へのニーズ、教育における動向や概要を示したもので、すべてを網羅するものではありません。
写真やイラストはイメージです。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
ファンドの魅力
1. 拡大する世界の教育市場
■世界の教育市場は、社会構造の変化を背景に、進化・拡大していくことが予想されており、2024年には5.1兆米ドルに成長する見込みです。
- ＊2019年6月末の為替レート（1米ドル＝107.78円）で換算。
-
出所：OECD（経済共同開発機構）、ユネスコ、IMF（国際通貨基金）「世界経済見通し2019年4月版」、内閣府「国民経済計算」等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
OECD加盟国（除くスイス）、OECDの定めるBIG6、アルゼンチン、コロンビア、サウジアラビア、コスタリカの45ヵ国の一人当たりGDPおよび一人当たり教育支出を基に算出。 - 上記は当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■その背景には、中間所得層の拡大する中国等新興国での高等教育の需要増加や、少子高齢化が進む先進国での労働生産性向上のための教育の需要増加が挙げられます。
■各国の教育市場規模予想を見ると、米国・中国の大きさが目立っています。
- ＊2019年6月末の為替レート（1米ドル＝107.78円）で換算。
-
出所：OECD（経済共同開発機構）、ユネスコ、IMF（国際通貨基金）「世界経済見通し2019年4月版」、内閣府「国民経済計算」等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
OECD加盟国（除くスイス）、OECDの定めるBIG6、アルゼンチン、コロンビア、サウジアラビア、コスタリカの45ヵ国の一人当たりGDPおよび一人当たり教育支出を基に算出。 - 上記は当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■2017年、米国への留学者は100万人を超えました。これは7年前と比較して約2倍の増加を示しており、グローバル化が進む中、米国における質の高い教育を求めた留学者が増えた結果と言えるでしょう。
- 出所：NCES（全米教育統計センター）のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータに基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■また、米国における私立4年制大学*在籍者の年齢構成は、25歳以上が約7割を占めており、テクノロジーの進化などに適応することを目的とした教育需要の高さがうかがえます。
- ＊非営利を除く。
- 出所：NCES（全米教育統計センター）のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータに基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■中国では世界に誇れる教育レベルや人材育成のために、小学校3年生から英語教育を必修とするなど、国策として教育に力を入れています。国家予算における教育支出は年々増加しており、2017年には日本円で約52兆円にも上る勢いです。
- ＊世帯可処分所得5,000米ドル以上35,000米ドル未満の中間所得層、35,000米ドル以上の高所得層の合計
- 出所：中国国家統計局のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータに基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
2. 新たな教育の需要
テクノロジーの進化はまた、新しい教育の需要を生み出しています。テクノロジーが進化し、自動化が進むことで、日本でも57%の企業が雇用に影響が出ると回答しています。企業に求められる能力の変化に対応していくために、また自らを超えてゆくために、教育の必要性が増しています。
進化するテクノロジー
社会構造の変化が生む新たな教育の需要
-
「リカレント教育」とは、一度社会に出たのちの企業教育以外の訓練や教育、学び直しのことを指します。
今後、新たに社会が必要とする知識や能力を備えていくために、生涯にわたるリカレント教育が必要とされていくでしょう。
-
STEM（ステム）教育とはScience（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の分野に力を注ぎ、IT社会とグローバル社会に適応し、国際競争力を持つ人材創出を目的とした21世紀の新しい教育システムとして重視されています。
-
教育における社会の課題解決にはエドテックの躍進も外せないでしょう。
エドテックとは、Education（教育）とTechnology（テクノロジー）を組み合わせた造語で、教育とテクノロジーを融合させ新しいイノベーションを起こすビジネス領域を指します。
-
3. 次世代教育関連ファンドの
良好なパフォーマンス
■構成銘柄の上場時期にみる市場の新しさ
- ●教育関連銘柄群*は、その44%が2010年以降に上場した新しい市場です。
- ●教育関連銘柄群*の時価総額は、2009年末から2019年6月末までの約10年間で約4.5倍に拡大しています。
＜教育関連銘柄群について＞
＊教育関連銘柄群は、世界の株式のうち、CPRアセットマネジメントの分類に基づき、成長が期待される3つの投資テーマ（教育プロバイダー・教育ツール・教育サービス）に関連する事業を行う企業の株式を選定したものです。2019年6月末基準の銘柄数は154銘柄です。
また、教育関連銘柄群の構成比は、いずれも銘柄数ベースによるものです。
- 出所：CPRアセットマネジメントのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 上記は、教育関連銘柄群の過去のデータを示したものであり、ファンドの実績ではありません。また、ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■優れたパフォーマンスと地域・時価総額規模の特徴
- ●教育関連銘柄群は、世界株式を上回るパフォーマンスとなっています。
- ●地域別では、世界株式と比較して北米の比率が少なく、中国等の新興国の比率が高いという特徴が、時価総額規模別では、20億米ドル未満の銘柄が56%と、中小型株中心に構成されているという特徴があります。
- ＜教育関連銘柄群の推移について＞
- ・2019年6月末基準で選定した銘柄（154銘柄）に対して、投資比率は銘柄数均等ウェイトとし、過去にさかのぼって月次でリバランスしたものです。
- ・売買実行可能性や、運用管理費用、売買手数料、税金等の諸費用は考慮していません。
- 出所：CPRアセットマネジメントのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。使用した指数の権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数の権利について」をご覧ください。
- パフォーマンスは、ユーロベースの月末より１日前のデータ（プライスリターン）を各月末の三菱UFJ銀行対顧客公示相場レートを用いて円換算を行っています。
- 教育関連銘柄群の定義については、上記の＜教育関連銘柄群について＞をご参照ください。
- ※リスク（標準偏差）とはリターンの振れ幅の大きさであり、リターンがプラス・マイナス両方向にどの程度振れることが想定されるかを示します。
- 過去のデータに基づくものであり、ファンドの実績ではありません。また、ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
■売上高、EPSの伸びに見る成長性
- ●教育関連銘柄群は、世界株式よりも安定した売上高成長率、EPS※成長率を示しています。
- ●2011年から2020年（2019年以降は予想）の平均値を比べると、教育関連銘柄群は売上高成長率・EPS成長率ともに世界株式を上回っており、収益性・成長性ともに魅力的な銘柄群であると言えます。
※1株当たりの利益
- 出所：CPRアセットマネジメントのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
- 世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス。使用した指数の権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数の権利について」をご覧ください。
- 教育関連銘柄群の定義については、上記の＜教育関連銘柄群について＞をご参照ください。
- 過去のデータに基づくものであり、ファンドの実績ではありません。また、ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 上記は当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
＜ご参考＞
企業例のご紹介
教育プロバイダー
企業の従業員向け保育サービスを提供
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ブライト・ホライズン・ファミリー・
ソリューションズ（米国） -
保育、幼児教育～中等教育
- ・1986年創業。主に企業と契約し、従業員向けチャイルドケアセンターを、米国、英国、オランダなどで1,000拠点以上にわたり展開する幼児保育サービス大手企業。児童の受入れ能力は過去3年間で13,200人分拡大して12万人超に。
- ・顧客企業数は1,150社以上にのぼり、シティグループ、マイクロソフト、ペプシ、トヨタ、ファイザーなど、幅広い業種にわたる優良な顧客基盤を有する。「フォーチュン誌が選ぶ全米売上高上位500社」のうち170社以上が同社の顧客。（2018年12月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2019年度以降は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
中国最大の教育サービス提供会社
ニュー・オリエンタル・
エデュケーション・アンド・
テクノロジー・グループ（中国）-
保育、幼児教育～中等教育
- ・1993年創業。プログラム提供数、総入学者数等において、中国最大の民間教育サービス提供会社。
- ・中国の小中学校教育、語学研修と試験対策、オンライン教育、コンテンツ開発と配信、海外留学コンサルティング、就学前教育等幅広いサービス、製品を提供。
- ・創業以来の学生数は2019年度に獲得した約840万人の新規学生を含め、累計4,480万人以上にのぼり、約1,200の学習施設網を整備。（2019年5月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2020年度は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
上記の企業は参考のために例示したものであり、ファンドの将来の実質的な組入れを示唆・保証するものではありません。記載されている個別の企業については、その企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
教育ツール
学生向けの多角的な学習プラットフォームを提供
- チェグ（米国）
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エドテック（教育テクノロジー）
- ・2005年創業。オンライン教科書レンタルサービスからビジネスを開始し、現在では、学習サポート、小論文等作成サポート、ニーズに応じた個別指導、AIを活用した数学指導などの多角的な教育コンテンツやサービスを含む学習プラットフォームを主にオンラインで提供。
- ・サービス契約者は2012年の30万人から直近300万人超まで拡大。堅調な業績のもと、海外展開も計画。（2018年12月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2019年度以降は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
専門職向けの情報サービスおよび
ソリューションを提供
ウォルターズ・クルワー（オランダ）-
出版・コンテンツ
- ・1836年、出版社として創業（ウォルターズ・クルワーとしては1987年設立）。
- ・医療、税務・会計、リスク・コンプライアンス、金融・法務等、各分野のプロフェッショナル向けの専門情報や職業訓練を主にデジタルコンテンツで提供。デジタルコンテンツの売上は5年間で5割増加。
- ・フォーチュン500社のうち93％、また、米国の会計事務所上位100社すべてを顧客に持つ。（2018年12月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2019年度以降は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
上記の企業は参考のために例示したものであり、ファンドの将来の実質的な組入れを示唆・保証するものではありません。記載されている個別の企業については、その企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
教育サービス
大学生向け学生寮リート
ユナイト・グループ（英国）-
教育関連リート
- ・1991年創業。英国内22の主要な大学所在都市で約130の学生寮を運営。
- ・60以上の国内高等教育機関との強いパートナーシップにより、部屋数の60％の使用が確保される契約が、同社の安定した収益源に。
- ・2016年からの3年間で5,060人の収容可能人数の拡大。更に2019年から2022年までで6,000人を超える拡大計画を進行中。（2019年6月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2019年度以降は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
学生向けの民間教育ローン
- SLM（米国）
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教育関連用品・サービス
- ・学生向けローンの米国最大手。通称サリーメイ。1972年発足の教育ローンに特化した連邦政府支援機関が2004年に完全民営化したもの。
- ・2018年には、ロースクール、MBA、医療プロフェッショナル等の専門的なニーズに対応するローン商品を拡充。2018年の学生ローン組成額は3年前比で9.8億米ドル増加。（2018年12月末現在）
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- 期間：株価の推移＝2014年1月1日～2019年6月28日、日次。EPSの推移＝2014年度～2020年度（2019年度以降は予想）。
- 出所：ブルームバーグのデータおよび各社ホームページ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
EPSは2019年8月29日取得。
上記の企業は参考のために例示したものであり、ファンドの将来の実質的な組入れを示唆・保証するものではありません。記載されている個別の企業については、その企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
上記は当資料作成日現在取得可能なデータに基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
上記は当資料作成日現在取得可能なデータに基づくものであり、将来を示唆・保証するものではありません。
持続可能な開発目標/
SDGsについて
持続可能な開発目標（SDGs）とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。
アムンディもこの目標に賛同し、積極的に取り組むべきものと考えています。
アムンディ・次世代教育関連ファンド（愛称・みらいエデュケーションTM）は運用の世界から社会にインパクと与えることを目指すファンドです。
- ＜当資料で使用した指数およびその権利について＞
- 当資料では、特に記載の無い限り、以下の指数を使用しております。
世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス - ・MSCIの各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、その他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。
- ＜当資料で使用した教育銘柄群について＞
- 当資料で使用した企業は参考のために例示したものであり、ファンドの将来の実質的な組入れを示唆・保証するものではありません。記載されている個別の企業については、その企業が発行する有価証券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
- ＜ご留意事項＞
- ・当ウェブサイトは、アムンディ・ジャパン株式会社が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の特色・仕組みおよび運用状況等をお伝えすることを目的として、アムンディ・ジャパン株式会社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ウェブサイトは、特定の金融商品の勧誘を目的とするものではありません。
- ・当ウェブサイトの作成にあたり、情報の正確性等について細心の注意を払っておりますが、その正確性、安全性を保証するものではありません。
- ・ファンド等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。換金時（および償還時）の費用・税金等は考慮しておりません。
- ・当ウェブサイトにおいて表明された将来見通し、意見および情報は作成時点のものであり、予告なしに変更される可能性があります。当ウェブサイト中のいかなる内容も、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
- ・投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、お受取の上、詳細の内容は投資信託説明書（交付目論見書）で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。
- ・投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
- ・投資信託は、株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預金と異なり、購入金額を下回る場合があり、元本が保証されているものではありません。また、投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。