アムンディ環境・気候変動対策ファンド(愛称:グリーン・ワールド®)
環境関連市場に着目し、潮流に沿った成長分野にフォーカスして投資します。
上記は、例⽰をもって理解を深めて頂くことを目的としたイメージ図です。ファンドの将来の投資成果等を保証するものではありません。
CO2排出大国の「脱炭素」転換
各国政府は脱炭素に向けた政策を積極化
*E(Environment:環境)、S(Social:社会)、G(Governance:ガバナンス)
「脱炭素」の潮流で、「環境」は投資の世界でも重要な要素に
出所:PRI(責任投資原則)ホームページ(2023年9月末現在)、Global Sustainable Investment Allianceのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
技術の進展により、環境ビジネスは高収益化
出所:IRENA(国際再生可能エネルギー機関)「Renewable Power Generation Costs in 2021」、ブルームバーグのデータ(2023年4月10日現在)を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。各指数はファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
環境テクノロジーの進化は、様々なエリアに応用
太陽光発電
ハイブリッドパネルで発電効率向上
「ハイブリッド発電パネル」はエネルギーを電気に変える発電効率を大幅に向上。
水素燃料
燃焼させてもCO2を排出しない資源
水素ガスの製造過程でCO2を排出しない再生可能エネルギー由来の「グリーン水素」が広がる。
電気自動車
リチウムイオン電池の性能向上
リチウムイオン電池の蓄電技術が進化、近年電気自動車向けが拡大。
次世代太陽光電池
ペロブスカイト
塗布する太陽光電池。低コストかつ軽量の次世代太陽光電池の量産が進む。
次世代発電技術
燃料電池
水素などを燃焼させることで発電するクリーンな発電技術。電気自動車向けなどに開発進む。
次世代バッテリー
全固体電池
全固体電池は高速充電で⻑寿命な電源として自動車バッテリーの急速充電に期待。
出所:各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
各写真はイメージです。上記環境テクノロジーについては参考情報の提供を目的としており、関連する技術等を推奨するものではなく、またファンドが当該テクノロジーに関連する企業の株式を組入れることを保証するものではありません。また上記テクノロジーやメリットは一例であり、すべてを網羅するものではありません。
上記は、当資料作成日現在取得可能なデータや情報に基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
※ 世界最大級の年金基金、年金積立金管理運用独立行政法人
出所:ブルームバーグ等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。各インデックスはファンドのベンチマークではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
出所:ブルームバーグ等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
使用した指数とその権利についてはページ下部の「当資料で使用した指数とその権利について」をご覧ください。各インデックスはファンドのベンチマークではありません。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ESG投資のマーケットリーダーであるアムンディが、グループ傘下に持つ世界中の運用会社が手掛ける幅広い運用戦略から、優れた環境関連ファンドを厳選します。
※1 出所:2023年6月末現在。責任投資関連運用資産額は約8,290億ユーロ、1ユーロ=157.60円で換算。責任投資関連運用資産額は、アムンディ・グループ各社の投資信託ならびに個別アカウントにおいて、その投資プロセスに責任投資にかかる一定基準を盛り込む運用を対象*に集計しています。責任投資にかかる一定基準は、環境や社会、ガバナンスに関する事項、倫理的ないし持続可能性に関するテーマに個別あるいは組み合わせとして関連づけられています。
*ジョイント・ベンチャーや再委託を行う商品、証券化商品、また、他社が運用するマスター・ファンドに対するフィーダー・ファンドは対象に含まれていません。
ESG投資に関するご留意事項についてはページ下部をご覧ください。
※2 インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ500社(2023年6月版、2022年12月末の運用資産額)に基づく
※3 2023年6月末現在。運用資産額は約1兆9,610億ユーロ、1ユーロ=157.60円で換算
※4 主要な運用拠点:ボストン、ダブリン、ロンドン、ミラノ、パリ、東京(アルファベット順)
テーマやセクターの異なる6本※の投資対象ファンドが環境関連市場を幅広くカバー、絶えず変化する市場環境に対応したポートフォリオの構築が可能に。
※2023年9月末現在
<ご参考> 投資対象ファンドのご紹介
以下は、2023年9月末現在における投資対象ファンドであり、将来の組入を保証するものではありません。
【運用会社:アムンディ・アイルランド・リミテッド】
幅広い環境ソリューションから成長分野を選別、独自性の高いESG投資
パリ協定の目標達成のため、世界の発電における再生可能エネルギー比率を引き上げることが必要と考えられています。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度~2024年度(2023年度以降は予想値)
出所:IRENA(国際再生可能エネルギー機関)「Global Renewables Outlook 2020」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
【運用会社:CPRアセットマネジメント】
気候変動の国際機関と連携するファンド気候変動に対応する企業に投資
気候変動対応が評価される時代となった今、企業は自社の取り組みを積極的に開示しビジネスチャンスにつなげ始めています。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度~2024年度(2024年度は予想値)
出所:CDP、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
【運用会社:CPRアセットマネジメント】
世界の農業、水、食料品、飲料、食品小売り、レストランなどの株式に投資
新興国を中心とした人口の大幅な増加により、水や食料の確保が急務となっています。新興国の所得の伸びも需要を後押ししています。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度〜2024年度(2023年度以降は予想値)
出所:国際連合「World Population Prospects 2022」、CPRアセットマネジメント、ブルームバーグおよび各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
【運用会社:KBIグローバル・インベスター・リミテッド】
水関連企業への長い投資経験を活かし中小型株や新興国にも投資
※ 出所:KBIグローバル・インベスター・リミテッド
世界の人口は2050年までに97億人まで増加するともいわれており、これに伴い水需要も増加することが予想されています。効率的な消費のためのインフラやソリューションへの投資も重要な課題です。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度〜2024年度(2023年度以降は予想値)
出所:国際連合「World Population Prospects 2019 」、OECD 「Environmental Outlook to 2050」(2012年)、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
【運用会社:KBIグローバル・インベスター・リミテッド】
世界的に需要が急増する再生可能エネルギー/エネルギー効率化を支える革新的な技術を持つ企業を選定
パリ協定の目標達成のために必要な電気自動車の台数は約10年で48倍に増加すると見込まれており、それに伴う効率的なエネルギー源の需要も高まると予想されます。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度〜2024年度(2023年度以降は予想値)
出所:IRENA(国際再生可能エネルギー機関)「Global Renewables Outlook 2020」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
【運用会社:KBIグローバル・インベスター・リミテッド】
グリーンリカバリーの追い風を受け高成長が期待される世界の環境インフラ関連企業を厳選
気候変動対応の目標達成(気温上昇2度未満)に必要なインフラ投資額は約114兆米ドルにものぼると言われており、市場の拡大が期待されます。
期間:株価:2015年12月末~2023年9月末、月次。
EPS:2017年度〜2024年度(2023年度以降は予想値)
出所:World Economic Forum「The Green Investment Report」、ブルームバーグ、各種情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
上記は、あくまでも理解を深めて頂くために例示したものであり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
アムンディ環境・気候変動対策ファンド(愛称:グリーン・ワールド®)は、SDGsの達成に貢献します。
持続可能な開発目標/SDGsについて
2015年9月の国連サミットで採択された国際目標。持続可能な世界を実現するための17のゴールから構成され、地球上の誰一人として取り残さないことを誓っています。
グリーン・ワールドⓇはアムンディ・ジャパンの登録商標です。
<当資料で使用した指数とその権利について>
<ESG投資に関するご留意事項>
ポートフォリオにおいては、ESGに関連する評価を勘案する結果、一部の企業、業種、またはセクターへの投資が制限される場合があります。この制約により、ESG情報を考慮しない、あるいは、ESG要因の評価に異なる手法を用いる戦略では享受できるリターンの機会が放棄される可能性があります。ESGとして考慮される事項は投資目的により異なるものであり、投資プロセスにおける唯一の検討事項でもありません。ESG評価は発行体ごとに異なり、データ提供機関によっても違いがあります。ESG要素は投資戦略ないしファンドのパフォーマンス向上を保証するものではありません。
・ 当ページは、アムンディ・ジャパン株式会社(「当社」)が日本の居住者の皆様を対象として設定・運用を行う国内投資信託の情報提供を目的として、当社が作成したものであり、法令等に基づく開示書類ではありません。また、当ページに含まれるいかなる特定の金融商品取引の勧誘を目的とするものではありません。
・ 当ページは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
・ 当ページに記載されている運用実績等に関わる数値・グラフ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、手数料・税金等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
・ 当ページに記載されている内容・数値・図表・意見・予測等は作成時点のものであり、将来の市場動向、運用成果を示唆・保証するものではなく、予告なしに変更される可能性があります。
・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
・ 投資信託は預金、保険ではなく、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。
・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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