アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンド

アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンド

当ファンドの魅力

当ファンドの魅力

今、欧州ハイイールド債に注目する3つのポイント

ハイイールド債は投資適格債と比較して信用リスクが高い分、上乗せ金利があり、利回りは一般的に高くなります。欧州ハイイールド債は、欧州の国債や投資適格債と比べて高い利回りとなっています。

※発行体の財務内容の悪化等により、債券の元金や利金等の支払が滞ったり、支払われなくなるリスクをいいます。

【各債券の利回り水準】

(2023年4月末現在)

各債券の利回り水準

出所:ブルームバーグ等のデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
各指数についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。欧州国債はユーロ国債(10年)の利回りを使用。
*上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、各ファンドの運用実績ではありません。

  • 市場環境が変動する場合にも、欧州ハイイールド債のインカム(利子)は着実に積み上げられ、リターンの主な源泉となっています。
  • 市場変動のリスクはありますが、好水準のインカムゲインが期待される欧州ハイイールド債は、魅力的な投資対象といえます。

【欧州ハイイールド債のトータルリターンとインカムゲインの推移】

(期間:2011年1月末~2023年4月末、月次)

欧州ハイイールド債のトータルリターンとインカムゲインの推移

出所:ブルームバーグのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。指数についてはページ末尾の「当資料で使用した指数について」をご参照ください。
上記グラフは、欧州ハイイールド債のトータルリターンとプライスリターンの変化率の差をインカムゲインとし、それぞれを月次で累積し簡便的に算出したものであり、ファンドの運用成果とは異なります。
*上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、各ファンドの運用実績ではありません。

欧州ハイイールド債は、2022年ロシアのウクライナ侵攻後に大きくデフォルト率が上昇する局面もありましたが、米国ハイイールド債と比較して低い長期平均デフォルト率(2015年12月末~2023年4月末)と高い平均格付(2023年4月末現在)を有しています。

  • デフォルト率:債券の元利金(利金および償還金)の支払ができなくなる銘柄の市場に占める割合のことです。
  • デフォルト率の上昇は企業の資金繰りが悪化、デフォルト率の低下は企業の資金繰りが改善していること等を表しています。

【欧州と米国のハイイールド債のデフォルト率の推移】

(期間:2015年12月末~2023年4月末、月次)

欧州と米国のハイイールド債のデフォルト率の推移

出所:ムーディーズのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。
ムーディーズは、ウクライナ侵攻を受けて、2022年にロシアの発行体の格付をすべて取り下げましたが、2023年4月、欧州のデフォルト率にロシアの発行体を再追加し、過去に遡及して変更しました。

【欧州と米国のハイイールド債の平均格付け】

(2023年4月末現在)

欧州と米国のハイイールド債の平均格付け

出所:S&Pおよびブルームバーグの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。D格は省略。平均格付はインデックスベース。S&Pの表記を使用。
*上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、各ファンドの運用実績ではありません。

*欧州のハイイールド債、為替取引、為替変動の収益源に相応してリスクが内在していること、また、ユーロより金利が低い通貨で為替取引を行う場合は、コスト(金利差相当分の費用)が生じることに注意してください。

ハイイールド債とは?

ハイイールド債とは、格付機関(S&P、ムーディーズなど)によってBB格以下の格付が付与されている債券をいいます。ハイイールド債は投資適格債と比較して信用リスク※が高い分、上乗せ金利があり、利回りは一般的に高くなります。
※発行体の財務内容の悪化等により、債券の元金や利金等の支払が滞ったり、支払われなくなるリスクをいいます。

【債券の格付けと利回り・信用リスクの関係】

(2023年4月末現在)

債券の格付けと利回り・信用リスクの関係
出所:S&P、ムーディーズのホームページの情報を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。S&PのD格は省略。

選べる通貨

アムンディ・欧州ハイ・イールド債券ファンドでは、8つの通貨コースをご用意しています。通貨によってリスクやリターンは様々です。市場動向やお客様のリスク選好に合わせ、通貨を選択してみましょう。

為替取引によるプレミアム/コストについて

プレミアム

ユーロより金利が高い通貨で為替取引を行う場合は、プレミアム(金利差相当分の収益)が期待できます。

コスト

ユーロより金利が低い通貨で為替取引を行う場合は、コスト(金利差相当分の費用)が生じます。

欧州ハイイールド債の利回り+為替取引によるプレミアム/コスト

(2023年4月末現在)

欧州ハイイールド債の利回り+為替取引によるプレミアム/コスト

為替変動リスクについて

◆実質的なユーロ建資産に対して取引対象通貨での為替取引を行うと、主に円に対するユーロの為替変動リスクから、円に対する各取引対象通貨の為替変動リスクへと変わります。◆為替取引を行う際に、外国籍投資信託が保有する実質的なユーロ建資産額と為替取引額を一致させることができないため、ユーロと取引対象通貨の金利差を十分に享受することができない可能性があります。◆円コースでは対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、主に円に対するユーロの為替変動の影響を受ける可能性があります。◆ユーロコースについては、対円での為替ヘッジを行いません。


出所:ブルームバーグのデータを基に、アムンディ・ジャパン株式会社が作成。

  • 為替取引によるプレミアム/コストは、おおよそ取引対象通貨の短期金利からユーロの短期金利を差し引いた値で簡便的に計算しています。
  • 小数点以下、四捨五入の関係で為替取引によるプレミアム/コストと欧州ハイイールド債の利回りの合計が一致しない場合があります。
  • 各通貨の短期金利および指数についてはページ末尾の「当資料で使用した短期金利について」「当資料で使用した指数について」をご参照ください。
  • 各通貨の短期金利は、先物為替レート等を概算する際の目安として参照する金利であり、実際に為替取引を行う先物為替等の市場値から逆算される金利とは異なる場合があります。したがって上記の2通貨間の金利差から計算される為替取引によるプレミアム/コスト相当値が、実際のファンドで生じる為替取引によるプレミアム/コストと同一になるとは限りません。
  • 将来の為替取引によるプレミアム/コストの数値を保証するものではありません。
  • ブラジルレアルと資源国通貨については、実際の為替取引はNDF取引等によって行われます。

為替取引を行う際に、外国籍投資信託が保有する実質的なユーロ建資産額と為替取引額を一致させることができないため、ユーロと取引対象通貨の金利差を十分に享受することができない可能性があります。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、各ファンドの運用実績ではありません。

スイッチング

スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。当ファンドも、販売会社によっては、いつでも他の通貨コースに乗り換えることができる「スイッチング」が利用可能です。市場環境の変動に応じて、各ファンド間のスイッチングもご活用ください。

スイッチング
*決算頻度が異なる「毎月決算型」と「年2回決算型」の間でのスイッチングは行えません。
*販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチングの際には、購入時および換金時と同様に、費用・税金がかかる 場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

選べる決算頻度

「毎月決算型」と「年2回決算型」どちらを選ぶ?

アムンディ・欧州ハイ・イールド・債券ファンドでは、「毎月分配型」に加え、「年2回決算型」コースもご用意しています。どちらのコースを選べばよいか悩まれているお客様は、ずばり“分配金の使い道を”確認してみましょう!

*下記はファンド選びの参考情報としてご案内するもので、記載されているファンドを推奨または勧誘するものではありません。

中長期で資産形成をめざすなら「年2回決算型」

「年2回決算型」は分配を行わない分、ファンドの運用益が複利で運用されるため、基準価額の上昇局面では資産を増やす効果が高まり、運用効率がよくなります。また、決算毎に支払われる普通分配金へは一律20.315%の税金が課せられているため、課税の回数が増える毎月決算型は、再投資したとしても年2回決算型より運用面で不利になる傾向にあります。中長期的な運用による資産形成をめざすなら「年2回決算型」コースを選択してみてはいかがでしょうか。
※復興特別所得税含む。2019年3月31日現在。

中長期で資産形成をめざすなら「年2回決算型」

毎月の資金ニーズがあるなら「毎月分配型」

「毎月受け取とる分配金は、本当に毎月必要な資金なのでしょうか?」まずは、ご自身の資金ニーズを確認してみましょう。例えば、年金だけでは足りないので毎月の分配金が必要という方は、使いながら運用する「毎月分配型」が合っているかもしれません。一方、毎月受け取る分配金のほとんどを使用することなく貯蓄や再投資に回していく場合、普通分配金は課税されることからも、「年2回決算型」を検討してはいかがでしょうか。

毎月の資金ニーズがあるなら「毎月分配型」

ファンド基本情報

販売会社一覧/スイッチングの取扱い

ファンドの内容、リスク、手数料等の詳細は、下記コースのリンク先から交付目論見書でご確認ください。

スイッチングの取り扱い:ー

あおぞら銀行のサイトへ

スイッチングの取り扱い:◯
※スイッチングは、店舗によって取扱いが異なりますので、お取引店にお問い合わせください。

関西みらい銀行のサイトへ

* 販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチングの際には、購入時および換金時と同様に、費用・税金がかかる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

通貨選択型投資信託の収益イメージ

通貨選択型の投資信託は、株式や債券などの投資対象資産への投資に加えて、為替取引の対象通貨を選択できるように設計された投資信託です。なお、各ファンドの実質的な投資対象資産は欧州のハイイールド債です。

通貨選択型投資信託の収益イメージ

*各ファンドは、実際の運用においてはファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
*ユーロコースでは原則として対円での為替ヘッジを行いません。円コースでは、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。

各ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。
これらの収益源に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

収益源

※1 ユーロコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※2 円コースでは、原則として対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるもので はなく、主に円に対するユーロの為替変動の影響を受ける可能性があります。
*一部の取引対象通貨については、NDF取引を用いて為替取引を行います。NDF取引による価格は需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から想定される為替取引の価格と大きく乖離し、当該金利差から想定される期待収益性と運用成果が大きく異なる場合があります。
*市況動向等によっては、上記の通りにならない場合があります。

  • 当資料は、アムンディ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクがあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
  • 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当資料に記載されている運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 当資料に記載されている内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。
  • 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
  • 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • ・お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 基準価額、分配金再投資基準価額、分配金込み基準価額は、信託報酬控除後の1万口当たりの値です。
  • 分配金は、1万口当たり(税引前)で表示しています。
  • 分配金再投資基準価額は、基準価額に分配金(税引前)をその分配を行う日に全額再投資したものとみなし算出したものです。分配金込み基準価額は、基準価額に分配金(税引前)の合計額を加算したものです。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しています。
  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。


<当ページで使用した短期金利について>
ユーロ:3ヵ月EURIBOR(ユーロ・インターバンク・オファード・レート)、米ドル:3ヵ月LIBOR、豪ドル:3ヵ月BBSW(豪州銀行間取引金利)、ブラジルレアル:国債3ヵ月、資源国通貨:ブラジルレアル(国債3ヵ月)、豪ドル(3ヵ月BBSW(豪州銀行間取引金利))、南アフリカランド(ヨハネスブルグ・インターバンク・アグリード・レート3ヵ月)の各短期金利を均等配分、メキシコペソ:T-Bill3ヵ月、トルコリラ:3ヵ月短期金利(オーバーナイト・リファレンス・レート+93bps)、円:全銀協日本円TIBOR3ヵ月

<当ページで使用した指数について>
欧州ハイイールド債:ICE BofA European Currency High Yield Constrained Index(ユーロベース)、米国ハイイールド債:ICE BofA US High Yield Constrained Index(米ドルベース)、欧州投資適格債:ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス(ユーロベース)

  • ICEの各インデックスは、ICE Data Indices, LLC又はその関係会社(「ICE Data」)のサービスマーク/商標であり、各インデックスとともに、各ファンドに関連して、ライセンシーによる使用のためにライセンスされています。ライセンシー、各ファンドのいずれも、ICE Dataが後援、推薦、販売又は販売促進をするものではありません。ICE Dataは、有価証券全般への投資若しくは特に各ファンドへの投資、又はインデックスの全般的な株式市場のパフォーマンスを追跡する能力の妥当性について、一切保証を行いません。ICE Data及びその第三者サプライヤーは、明示又は黙示の一切の保証を行うものではなく、明示的に、インデックス、インデックス値及びインデックスに含まれるデータについて、商品性及び特定の目的への適合性の保証を否認します。如何なる場合においても、ICE Dataは、特別損害、懲罰的損害、直接損害、間接損害又は結果的損害(逸失利益を含みます。)の賠償責任を負わず、それらの損害の可能性を通知されていた場合であっても同様とします。
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  • 当資料中に引用した各インデックス(指数)の著作権・知的財産権及びその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利及び発表を停止する権利を有しています。

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・ 投資信託は、株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には、当該外貨の円に対する為替レートの変動による為替変動リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。投資元本が保証されているものではありません。投資信託の基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託の運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
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・ 投資信託のお取引に関しては、クーリング・オフの適用はありません。
・ 投資信託の取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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